アステリア、サイボウズ、ZVC Japan、レノボ・ジャパンの4社は、「これからの働き方を考える」というテーマで、全国の20～60代のフルタイムで働く就業者2000人を対象に調査を実施。期間は3月9日～11日。
4月7日発表された、調査レポートでは、テレワークの実施率はコロナ前の7.1%から、25.8%になり定着がみられた一方で、実施の有無により、企業の評価が左右したり、テレワークに関する世代間の認識のギャップから、社内コミュニケーション課題も浮き彫りとなった。
テレワーク体験の有無によって、働き方選択の二極化進む
41.7%が「テレワークを選択できる働き方をしたい」と回答。その内訳をみると、「テレワーク経験がある人」では実に7割以上が「テレワークを選択できる働き方をしたい」と回答した一方で、「これまでにテレワーク経験がない人」の回答は 32.5%となり、テレワーク経験の有無でテレワークへの意向に差があった（図表①）。
図表① 「テレワークを選択できる働き方をしたいですか？」（単一回答）
本調査では、8.9%が「テレワークできる職種だが、テレワークは導入されていない」という結果も明らかに。テレワークを利用しにくい、または利用できない理由としては、「職場以外だと部屋・机・椅子など物理的環境が整っていない」「職場がテレワーク環境に設備投資できていない」という「ハード面」と、「社内・社外関係者とコミュニケーションがとりにくい」「テレワークの業務ルールが整っていない」という「ソフト面」の2軸において、課題が存在していることが分かった（図表②）。
