2022年4月より民放5系列揃ってのリアルタイム配信(地上波同時配信)を開始するなど、テレビコンテンツとユーザーの新しい接点を創出し続けているTVer。
2022年3月時点でアプリダウンロード数4,700万、月間の動画再生数は2億5千万回、MUB（月間利用ブラウザ数）は1,800万を突破するなど、テレビ局由来のコンテンツと出合う新たな場を提供している。総合広告会社でキャリアをスタートさせ、現在はTVerで取締役を務める須賀久彌氏と、「Advertising as a Service」という新たな広告ビジネスの構想を立ち上げ、3月に著書『広告ビジネスは変われるか？―テクノロジー・マーケティング・メディアのこれから』を刊行した安藤元博氏が、広告ビジネス、メディアビジネスの進化の形を議論します。
2022年3月時点でアプリダウンロード数4,700万、月間の動画再生数は2億5千万回、MUB（月間利用ブラウザ数）は1,800万を突破するなど、テレビ局由来のコンテンツと出合う新たな場を提供している。総合広告会社でキャリアをスタートさせ、現在はTVerで取締役を務める須賀久彌氏と、「Advertising as a Service」という新たな広告ビジネスの構想を立ち上げ、3月に著書『広告ビジネスは変われるか？―テクノロジー・マーケティング・メディアのこれから』を刊行した安藤元博氏が、広告ビジネス、メディアビジネスの進化の形を議論します。
「マスメディア企業はデータ活用で遅れている」は本当？
安藤
：僕は企業のマーケティング戦略と広告メディアの活用は連携しているのが当然でありながら、実際にはその２つの間には一定の溝が存在してきたのではないかという問題意識を持っています。これまで、「その問題に目を向けてこなかった」とは言いませんが、この溝を十分には重視せずにきてしまったということはあると思います。
これは広告業界が怠慢だったということではなく、多少の分断があったとしても、市場全体が右肩上がりの成長をしている状況では、広告の露出という価値で十分に事業に貢献できていたからなのではないかとの仮説を持っています。
しかし国内に目を向ければ、右肩上がりの経済成長が続く市場環境ではありません。加えてデジタルマーケティングが浸透し、データドリブンなマーケティングへのシフトが進んでいます。マーケティング戦略の企画と実行がデータドリブンになっていけば、おのずと広告活動においても、マーケティング戦略と同じ粒度でのプラニングやバイイングが求められるようになっていく。だからこそ今、マーケティングの戦略とメディアのプラニング、バイイングをダイレクトにつなげなければならないと考えています。
