2022年度「PRアワードグランプリ」の募集が9月1日より開始された。今回の対談は2019年から2021年まで審査員長を務めた井口理氏（電通PRコンサルティング 執行役員）と、2022年度から審査員長を務める本田哲也氏（本田事務所）により、2019年～2021年までの「PRアワードグランプリ」の振り返りと、本田氏が審査員長としてこれから目指す審査の方向性、ならびにアワードの展望について語ってもらった。
（左から）井口理氏、本田哲也氏。
2019年～2021年のPRアワードグランプリを振り返る
井口
2019年のPRアワードグランプリである「茶山台団地再生プロジェクト」（大阪府住宅供給公社）は、地域コミュニティがだんだん衰退していくなかで、住民の方々が住みやすい場所を、住民たちのコミュニケーションも含め、自分たちで活性化していこうとする努力が可視化された事例でした。
2019年グランプリ：「住民との共創」で、衰退していた団地の未来を変えていく。「茶山台団地」再生プロジェクト（エントリー会社：大阪府住宅供給公社／オズマピーアール、事業主体：大阪府住宅供給公社）
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エリア単位の活性化が波及して、さらに広い地方活性化につながっていくという可能性と期待感もあり、グランプリに選びました。時代の流れを背景に大きなうねりを創り出す、そんなPRパーソンが目指していくべき方向として、みんなが学ぶべき要素が具現化されていました。
2020年は「“上手な換気の方法”を伝えたい！『空気で答えを出す会社』の底力」（ダイキン工業）と「『新型コロナウイルスに関する危機管理広報初動マニュアル』無償提供でコロナ禍での本質的PR発想を最短最速で日本中に提供」（井之上パブリックリレーションズ）がWグランプリでした。
ダイキン工業さんはコーポレートコミュニケーションも10年来いろいろ頑張ってきている中、コロナ禍のタイミングで企業としての想いが花開いたと思います。その想いがコロナ禍においてうまく社会に伝わり存在感を高めた一方、マーケティング面でもうまくリターンを得た。まさにコーポレートコミュニケーションとマーケティングの両輪がうまく融合した理想的な活動を表彰できました。
