近年稀に見るインフレが続く米国では、逆風の中、コロナ禍からの回復、そして更なる成長を画策する小売企業の挑戦が続いている。インテージ小野寺裕貴氏が米国生活者の意識変化と対応する小売企業の事例を紹介する。
インテージ
事業開発本部
パネル事業推進部
ビジネス企画室 マネージャー
小野寺裕貴氏
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本記事は販促会議2023年4月号からの転載記事です。「宣伝会議デジタルマガジン」にご登録いただくと全文がご覧いただけます。
今年1月に米国で開催された世界最大級の小売業界向け展示会“NRF Retail Big Show”で、NRF会長John Furner氏が2022年の米国小売を振り返り、「コロナによる影響からは改善が見られたものの、ウクライナ侵攻に伴う需要急増とここ数十年で稀に見るインフレが重なり、歴史的に困難な年だった」と語りました。
実際、街を見渡してもマスク着用者は皆無、飲食店でのワクチン接種証明書提示も無くなり、人々が日常を取り戻していることを感じました。他方、インフレについては深刻で、店を訪れると卵12個パックが5～7ドルと驚きの価格。コロナ禍からの回復、そして更なる成長を画策する小売企業にとっては逆風です。しかし、次のステージを目指す小売企業はこの状況を受け止めつつ、生活者の変化を捉えながら挑戦を続けています。
ここからは、米国生活者の意識変化に触れながら、その変化に対応する小売企業の事例を見ていきたいと思います。
共感を生むことの重要性
同展示会でMcKinsey & CompanyのSajal Kohli氏が提示した生活者の意識に関する調査結果が、小売企業の戦略を考える上で重要なものだと感じました。
