幅広いステークホルダーに向けて26エリアで放映
「当社の主なお客さまは企業がメインであることから、これまでは日本経済新聞やビジネス誌への出稿が中心でした。しかし今回、より多くの幅広い世代のステークホルダーに当社を知ってもらうことを目的として、短期間で広くリーチすることができるテレビを選択しました。経営層も認知度向上が経営の重要課題のひとつであると認識していることから、様々なアドバイスをいただき、テレビCMへの挑戦が決定しました」と山口氏。CＭ制作に関しては、統合時よりコミュニケーション活動において連携してきた広告会社と検討を進めてきたという。
