副業・兼業の解禁やオンラインでの仕事の一般化により、企業とフリーランス（個人事業主）が協業する機会は急速に増えています。クラウドサービスやSNSを通じて、専門性の高い人材とスピーディに繋がれるようになった一方で、「お願いしたけれど、なんだか思っていたのと違った」「スキルはあっても、プロジェクトにフィットしなかった」という声も少なくありません。
実際、ランサーズの「フリーランス実態調査2024」によると、2024年時点で日本のフリーランス人口は1,303万人に達し、10年前と比較して約39％増加しています。副業解禁の動きやコロナ禍を経てなお、働き方の多様化や生成AIの台頭なども影響し、フリーランスの市場は着実に拡大し続けています。
海外と日本のフリーランス事情とその文化的背景
日本におけるフリーランスの数は年々増加していますが、その社会的立ち位置はまだ過渡期にあります。
欧米諸国では「ギグワーカー」（単発の仕事を請け負う働き手）や「インディペンデント・コントラクター」（独立した契約者として企業と対等に取引する専門家）として制度が整備されてきました。特にアメリカでは、フリーランスは「プロフェッショナル」としての評価を受けやすく、複数の案件を掛け持つことがキャリアアップの一環とされています。これは、もともと成果主義的な雇用文化や、個人のスキルや専門性を重視する社会的背景が根付いていたことも一因でしょう。アメリカをはじめとする欧米諸国は、移民の多さや職業流動性の高さもあり、個人がプロとして複数の仕事を担う文化が前提としてあります。
