2023年3月期の有価証券報告書から、「サステナビリティに関する考え方及び取組」の記載欄が新設され、サステナビリティ情報の開示が始まった。また、現在金融庁では、プライム市場上場企業を対象に、時価総額の大きな企業から順次、サステナビリティ基準委員会（SSBJ）による基準に準拠した有価証券報告書の作成を義務付けることを検討している。時価総額3兆円以上企業は最も早く、2027年3月期からの義務付けが見込まれている。
そうした中、2025年3月期有報では「サステナビリティに関する考え方及び取組」欄が新設されてから3年目の開示を迎えた。サステナビリティ情報の中でも、気候変動と並ぶ重要テーマである「人的資本」をどう可視化し、どう伝えるか。企業ごとの工夫が少しずつ見えてきている。
カルビーは、独自の「人的資本インデックス」を設定し、開示した。
「α人財」と「β人財」の相乗効果目指す
同社は「海外市場と新たな食領域を、成長の軸として確立する」を目指す姿として、「2030ビジョン」を掲げている。2025年3月期有報では、その実現に向けて「『全員活躍』を人的資本に関する最上位方針としています」とし、「経営・グローバル・DX人財育成を強化する」などの人材育成方針や、「安全・安心な職場づくり」などの社内環境整備方針を記載した。
