有報の人的資本開示は充実化するも、踏み込んだ記載が課題 デロイト トーマツ グループ調べ

財務価値につながる人材戦略へ意識改革を

このうち、「人的資本投資を通じて創出する成果(アウトカム)を定義しているか」については以下の図のような結果となった。

グラフ

※「A成果(アウトカム)を定義しているか」の2024年調査以降の集計方法は、2023年調査より変更。そのため、2023年調査の実施の内訳は非表示
出所:デロイト トーマツ グループ「有価証券報告書における開示実態調査2025」

アウトカムを定義(実施)している企業は18%、一部実施している企業は29%だった。前年開示を抜本的に書き直す企業は少ないが、文章の肉付けや体系整理によって人材戦略の背景や目的を明確化させ、経営戦略につながるストーリーを充実化させる企業が目立ち、「人事施策を並べただけの開示から進歩がみられている」とする。

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