ジェイアール東日本企画イマドキファミリー研究所は10月15日、共働き子育て家族の食事に関する調査結果を発表した。7年前の2018年度に実施した「夕食の実態と支度に関する調査」と経年での比較を行いながら、コロナ禍を経て変化した令和の「家族の食卓」を分析した。
同研究所では、子育て世帯の中で多数派となった共働き子育て家族を、新しい価値観を持つ「イマドキ家族」と位置づけ、そのインサイトを捉え、企業と家族の最適なコミュニケーションを発見・創造することをミッションとしている。
「食卓はこうあるべき・こうありたい」のハードルが低下
首都圏40km圏内に住み、長子が1歳児～小学4年生の共働きの家庭に「食事の支度に関する価値観」を聞いたところ、「食事は仕上がりの見た目も重要だ」、「買ってきたお惣菜を出す時は皿に移しかえている」、「食品を買う時には添加物に気をつけている」の3項目が2018年度の調査と比較して減少していた。食事の外見・中身ともに、「こうあるべきだ」という意識が薄くなってきている様子がうかがえる。
皿を使用して食卓が見た目良く整っていることや添加物を避けることに対して、過度に意識する度合いが低下している。
この意識を裏付けるように、平日の家族の夕食に「カップ麺」や「ふくろ麺」を利用するという家庭が経年で増加していることも分かった。2018年度と比較して、週1以上の利用率はカップ麺が8.6％から、14.9%に。ふくろ麺は6.5%から13.4％に上昇した。
同研究所は、数値自体はまだ小さいものの、この8年での増加度合いは大きく、今後も家族の夕食の選択肢の一つとして広がりを見せていくだろうと推察している。
「家族の食卓はこうあるべき」という意識は経年で薄まり、「食卓は我が家流で良い」という意識が強くなったことが、令和家族の食卓の特徴となっている。
多くの選択肢に触れることで「メニュー決め」負担が増加
平日の夕食に関する負担感についての項目では、「負担を感じる」と回答した割合は82.0%にのぼり、依然として高い割合ではあるものの、前回調査からは5.3pt減少。具体的な負担内容として最も多かったのは「メニュー（献立）を考える」が87.0%と非常に高く、前回より6.7pt増加した。次いで「調理をする」が78.7%で、前回より4.2pt減少した。前回調査では「調理」が最も負担とされていたが、今回は「メニュー決め」がより大きな悩みとして浮かび上がる結果となった。
