大阪ガスは、2025年度版の人的資本レポートを発行した。2024年9月に初版を発行して以来2年目となる今回は、ビジュアルやメッセージ性を大幅に進化させ、コンテンツの充実を図った。同社は人的資本レポートをどのように進化させ、ステークホルダーとのエンゲージメントを深化させるのか。その取り組みについて、同社人事部人事企画チームの藤井大樹氏に聞いた。
ターゲットの絞り込みが課題に
大阪ガスが2024年に初めて人的資本レポートを発行した背景には、2つの動機があった。1つは、統合報告書やサステナビリティレポートなどはあったが、人的資本に特化した媒体はなかったこと。もう1つは、社内の人事制度を横断的に説明し、全体像を共有するツールが必要だったことだ。
2024年度版では、経営戦略と人事施策の連動性をストーリーとして伝えることを重視した。この点、藤井氏は「我々の人事施策が、経営戦略のどこと連動しているのかを社内外にきちんと説明したいという意識がありました」と話す。
ただ、2024年度版には課題も残った。社内外のあらゆる層を読者として想定した結果、「ターゲットがぼやけた状態」になってしまったという。
