世界14カ国で新型コロナに関する意識調査を実施

マッキャン・ワールドグループは、日本を含む世界14カ国、約1万4000人（各国約1000人）に対し、新型コロナウイルスに関する意識調査を実施。その結果、感染拡大に対し自国政府の対応体制が「整っている」と回答した人は、全世界で31％、日本では18％に留まることがわかった。

本調査では他にも、個人で行っている感染拡大防止策やメディアの報道に対する不満など、複数のテーマで質問。その一部を紹介する。

まず、世界の76％の人が感染拡大を受け、こまめに手洗いと手指消毒を行うようになったと回答。59％の人が公共の場を避け、32％は免疫力を高めるよう努力している。また、30％は家族に連絡し、頻繁に自分の状態を知らせていると回答した。

「命を失うことへの恐れ」を上回る経済的不安感

調査は「パンデミックによって世界の人々が感じている主な不安」を項目ごとにまとめている。その結果、「多くの死者が出ること」（43％）よりも、「経済への打撃」（48％）を心配する声の方が多数であることがわかった。その他については以下の通りだ。

・ 社会的弱者が孤立すること（32％）
・ 失業すること、または、お金に困ること（21％）
・ 生活必需品が入手困難になること（28％）
・ 人種差別が悪化すること（14％）

国別にみると、経済的打撃への不安が最も強かったのは、米国（56％）、カナダ（54％）、日本（54％）。多くの死者が出ることを最も懸念していたのはアルゼンチン（53％）と英国（52％）。さらに、失業を最も恐れているのは日本（35％）とカナダ（29％）だった。

世代別に見ると、全体として、年齢の高い層よりも若い層の方が、失業や経済的困窮への不安が強い結果となった。また、若い層の方が、パンデミックによって人種差別が強まることに懸念を示しており、例えば、米国では、18～24歳の回答者の22％が「懸念している」と回答したのに対し、45～54歳で同回答は10％だった。

感染拡大を前向きに捉える人々も

次に、「自分がもし感染したら」という質問に対しては、世界全体では36％の人が「例え感染しても、自分は大丈夫だと思う」と回答した。内訳は、日本（13％）やイタリア（19％）など、拡大状況が長引いている国ではそのように考える回答者は少なかった一方、米国（58％）、カナダ（54％）は過半数を超えた。

また、メディアの報道については、「不要にパニックを煽っている」と回答した人が最も多かったのは日本で56％。逆にそう感じている人が少なかったのは、スペイン（29％）とイタリア（29％）だった。

一方で、パンデミックがプラスな影響をもたらしたと回答した人は90％以上にも上った。理由については、「人生で本当に大切なものを考える機会になった」（54％）、「家族との時間が増やせる」（39％）、「二酸化炭素排出量が減るから」（37%）といった回答が上がった。