2020年、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大は社会にさまざまな変化をもたらした。なかでも、リモートワークやオンライン授業など、デジタル化による代替手段が急速に浸透し、通勤や通学のための「移動」は大きな影響を受けている。
ジェイアール東日本企画では、コロナ禍の2020年、「移動」に関する生活者調査を実施。2021年2月8日のセミナー「ポストコロナ時代における移動のリアルとは？〜移動行動の変化と「OUT OF HOME MARKETINGの可能性〜」で、その調査結果を報告するとともに、ポストコロナ、withコロナ時代における「OUT OF HOME」の価値と今後のあり方について提示した。
ジェイアール東日本企画では、コロナ禍の2020年、「移動」に関する生活者調査を実施。2021年2月8日のセミナー「ポストコロナ時代における移動のリアルとは？〜移動行動の変化と「OUT OF HOME MARKETINGの可能性〜」で、その調査結果を報告するとともに、ポストコロナ、withコロナ時代における「OUT OF HOME」の価値と今後のあり方について提示した。
登壇者
ジェイアール東日本企画 Move Design Lab プロジェクトリーダー
中里栄悠氏
ジェイアール東日本企画 Move Design Lab データアナリスト
彦谷牧子氏
日産自動車 日本マーケティング本部 副本部長
堤雅夫氏
コロナ禍の移動は、総量ではなく質的に変化
第一部では、生活者の「移動行動」にフォーカスした同社内のR&Dプロジェクト、Move Design Labのプロジェクトリーダー中里栄悠氏とデータアナリストの彦谷牧子氏が登壇。「調査で見えた『移動のリアル』と『OUT OF HOME マーケティング』の可能性」と題して講演を行った。
冒頭、中里氏は急速に進む社会のデジタルシフトに新型コロナが加わったことで生活者の移動の価値の変化は大きく加速すると指摘。企業はこの生活者変化をマーケティングの好機ととらえ、ポストコロナ時代を見据えた打ち手を今から考えるべきと主張。「withコロナ時代の移動は自己判断、自己責任で行われるようになる。個々が移動を自由に編集し実行する“移動デザイン時代”になる」と中里氏。
彦谷氏は、移動デザイン時代到来を裏付ける調査データを紹介。生活者の外出意欲は、緊急事態宣言発令の直後の2020年3月から4月は前年比で7割レベルまで低下したものの、5月以降は回復し、「GOTOキャンペーン」が開始された10月には前年同様レベルに戻っている。2度目の緊急事態宣言のあった2021年もほぼ同様の傾向がみられている。年齢層で見ると、20代は外出意欲を維持し、低下幅は小さい。
