消費者のオンラインメディアへの接触時間が増加傾向にある中、紙に限らない「雑誌メディア」の広告効果調査が本格化しようとしている。
日本雑誌広告協会と日本雑誌協会は、出版社が運営するWebサイトまで対象を広げた、雑誌本誌とデジタルメディアを横断した広告効果の調査結果を明らかにした。美容・コスメ系では、本誌読者やWebサイト読者は広告接触によって、来店意向が非読者と比べて20〜30ポイント高くなることなどがわかった。9月7日の日本アドバタイザーズ協会との3団体共催のオンラインセミナーで先行発表した。セミナーには出版社や広告会社などから455人のエントリー（参加申込）があったという。
「新M-VALUEプレ調査」と銘打ち、講談社や光文社、小学館、集英社、文藝春秋、マガジンハウスの出版社6社と、電通、博報堂DYメディアパートナーズ、 ADKマーケティング・ソリューションズら広告会社3社の共同プロジェクトとして実施。今後、両協会は本調査に向けた手法や指標などの検証を進め、従来の「雑誌広告調査」から「雑誌＋デジタル広告調査」への転換を図る。
対象とした紙の雑誌は『BRUTUS（ブルータス）』（マガジンハウス）、『美的』（小学館）、『MAQUIA（マキア）』（集英社）。Webサイトは『美的.com』『MAQUIA ONLINE』『美ST ONLINE』の本誌連動Webサイトと、Web単独の『mi-mollet（ミモレ）』（講談社）。合計で読者2124サンプルと、非読者350サンプルを比べた。
