社内コミュニケーションの課題は「管理職のコミュニケーション力」が6割以上

更新日2024.4.10 / 公開日2024.3.25

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ProFutureの研究機関であるHR総研は、「社内コミュニケーション」に関する調査を実施。3月22日に調査結果を公開した。本調査の対象は企業の人事責任者および担当者で有効回答数は285件（調査期間：2024年2月2日～9日）。

6割以上が自社の社内コミュニケーションへの課題を認識

自社の社内コミュニケーションに関する課題の認識

自社の社内コミュニケーションについて課題を感じるかを問う質問では、「大いにあると思う」と「ややあると思う」を合計した「課題がある」の割合が、従業員数1001名以上の大企業では70％、301～1000名の中堅企業では67％、300名以下の中小企業では60％で、いずれの企業規模でも6割以上が「課題がある」と認識していた。また、企業規模が大きいほど、「課題がある」と認識する割合はやや高い傾向にあった。

課題がない企業ほど従業員エンゲージメントが高い傾向

従業員エンゲージメントの状態（社内コミュニケーション課題の有無別）

社内コミュニケーションの課題感別に従業員エンゲージメントの状態を見ると、社内コミュニケーションに「課題がない」と回答した企業群では、従業員エンゲージメントが「非常に高い」（9％）と「やや高い」（41％）を合計した「高い」の割合が50％と半数に。それに対し、社内コミュニケーションの課題感が「どちらとも言えない」企業群では32％、「課題感がある」企業群では22％と2割にとどまった。社内コミュニケーションに課題感がない企業ほど、従業員エンゲージメントが高い傾向が見られている。

不全の原因は「管理職のコミュニケーション力不足」が最多

自社における社内コミュニケーション不全の原因

社内コミュニケーション不全の原因については、大企業、中堅企業、中小企業すべての企業規模で「管理職のコミュニケーション力」が最多の回答となった。大企業から順に41％、43％、41％といずれも４割以上となっている。

大企業では、次いで「対面コミュニケーションの減少」が35％、「社員のコミュニケーション力」が32％という結果に。中堅・中小企業では、「社員のコミュニケーション力」（36％、38％）、「組織風土・社風」（31％、34％）と続いている。

活性化のために実施している取り組み

社内コミュニケーション活性化のために実施している取り組みについては、企業規模別にみるといずれの企業規模でも最も多いのは「1on1（個人面談）」であり、大企業から順に65％、46％、39％という結果になった。

「1on1（個人面談）」に続く結果としては、大企業が「従業員アンケート」が61％、「社内公募制度・社内FA制度」が39％。中堅企業は「社内報」が44％、「従業員アンケート」が41％。中小企業では「1on1（個人面談）」以外には3割以上の回答があった取り組みはなく、「管理職対象のコミュニケーション研修」が25％、「従業員アンケート」が21％と続いた。