JCBは4月26日、商品や決済手段ごとにCO2（二酸化炭素）排出量を示すことで購買行動が変化するかを検証する実証実験を始める。JR東日本やマッシュスタイルラボ、ルミネなどと共同で実施し、検証結果を企業向けのサステナビリティ支援活動に生かす。
CO2排出が最も少ない決済手段は
ファッションビル「ルミネ新宿」で実施する。対象は、マッシュスタイルラボの「SNIDEL（スナイデル）」「gelato pique（ジェラート ピケ）」「FRAY I.D（フレイ アイディー）」「Mila Owen（ミラオーウェン）」の4ブランド。それぞれの店頭にある商品に、CO2排出量を確認できる二次元コードのタグを付け、閲覧した購入客を対象としたアンケートの結果や、売上データを分析する。
決済手段別にもJCBが、専用技術を持つカナダのYour Arborと共に算出したCO2排出量を表示する。現金で支払う場合は10.57CO2e（二酸化炭素換算）グラム、カード決済は5.33CO2eグラム、モバイルのタッチ決済は4.93CO2eグラムという。
二酸化炭素排出量については世界的に、企業に対して開示が求められるなどの動きが加速している。一方、消費者が開示している企業に対してどのようなイメージを持つか、購買行動を左右するかについてはわかっていないことが多い。
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