ワークマン、品薄対策は「大失敗」 「メディヒール」、今年は約7倍の2100万点へ、リスク承知の大増産

「リカバリーウェア」市場のトップを狙う

ワークマンは2月9日、都内で開催した新製品発表会で「リカバリーウェア」市場の業界トップを目指すと宣言した。同社が展開するリカバリーウェア「MEDiHEAL(メディヒール)」は、2025年9月1日から一般向けの販売を開始。約4カ月で販売点数約319万点、販売金額約55億円を達成した。一方、品薄対策として大量生産を行ったものの、想定を超える需要により、わずか20日間で完売した。この反省から、2026年は目標販売数2100万着(販売金額350億円)という大増産に踏み切る。

写真 リカバリーウェア市場でトップ(販売点数・金額)を目指す「メディヒール」

リカバリーウェア市場でトップ(販売点数・金額)を目指す「メディヒール」

昨年9月の新製品発表会では、これまで課題としてきた供給力の改善に着手すると発表した。重点商品を中心に生産数を拡大し、メディヒールは前年の10倍にあたる生産数を掲げた。供給力の課題に本格的に取り組むのは創業45年で初だとして、専務取締役の土屋哲雄氏は「45年ぶりの本気」という言葉で意気込みを示していた。

ところが、2月9日に開催した「2026春夏新製品発表会」で、土屋専務は品薄解消が「失敗に終わった」と自ら発表した。メディヒールは発売日(9月1日)の翌日から品薄状態となった。

20日間で完売した319万着には、1月分の生産分100万着を12月に前倒しした分が含まれており、実質的な販売期間はさらに短かったという。土屋専務は顧客満足度について「地に落ちたまま」だと結論付けた。

品切れの主因は女性向け需要の読み違いにあった。同社は「#ワークマン女子」や「Workman Colors(ワークマンカラーズ)」など一般客向け業態が全体の1割強(約120店舗)にとどまることから、男性向け商品を中心に生産した。しかし実際には、女性向け業態がリカバリーウェア売上の4割を占めたという。

商品本部長の大内康二氏によると、オープン店舗では100人を超える行列ができた。顧客は自分の洗い替え分だけでなく、家族全員分をまとめて購入するケースも多かった。オープン店舗では購入制限を設けなかったため、1人で10点以上購入する顧客も珍しくなかったとしている。

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