AIの活用が急速に進む中、企業はAIと人の関係をどう再構築し、組織戦略をどう変革していくべきなのか。
こうした問いを軸に、アデコでは7月6日に九段会館テラス（東京・千代田）にて、組織戦略の有識者や人的資本経営の最前線を主導してきたトップランナーが議論する 「HR Frontline Conference 2026」を開催。
元読売巨人軍の桑田真澄氏、元ニトリホールディングス 理事 / 人事責任者の永島寛之氏による講演や、レゾナック・ホールディングスの今井のり氏、ユナイテッドアローズの山崎万里子氏といったCHROを招いたパネルディスカッションが行われた。
私たちの未来を決めるのはテクノロジーではなく、「人」
今回のテーマは「AI協働時代の組織戦略と実践」だ。
初めに、アデコ代表取締役社長の平野健二氏は、AIとどう協働して人の能力やポテンシャルを最大限に引き出し、成果につなげるかが組織戦略における重要な命題だと位置づけ、「AI時代において私たちの未来を決めるのはテクノロジーではなく、人である」と考えを述べた。
アデコ 代表取締役社長 平野健二氏
続いて、AdeccoのGlobal Presidentであり、The Adecco GroupのExecutive Vice Presidentでもあるクリストフ・カトワール氏が登壇。「AIはあくまでも変革を可能にする手段に過ぎず、真に変革を動かすのは、信頼と『人』中心のリーダーシップだ」と指摘した。
さらに、高い成果を上げる企業の特徴として、テクノロジー投資と同じくらい人への投資を重視していることや、生産性だけでなく価値創出に焦点を当てるといった観点が共有された。
桑田真澄氏の指導と組織づくりにおける3つの要点
基調講演には、元読売巨人軍で、オイシックス新潟アルビレックスのチーフベースボールオフィサーを務める桑田真澄氏が登壇。「挑戦、人材育成と導く指導」をテーマに、現役引退後に指導者として学んだことを中心に語った。
元読売巨人軍 / オイシックス新潟アルビレックス チーフベースボールオフィサー 桑田真澄氏
弾道測定器、ハイスピードカメラ、GPS、ウェアラブルデバイスなど、今や野球界でもデータ活用が進み、かつては見えなかったものが可視化されるようになっている。データは選手と実際の動きのギャップを埋める有効なツールであり、経験や感覚にデータを組み合わせることでより質の高い指導ができるという。
一方で、データだけでは人は育たないという点を強調する。桑田氏は「データは選手を理解するためのヒントであり、最後に人を成長させるのは人だ」と述べた。
野球は「10回やって7回失敗するスポーツ」だと説明。どれだけ優れた選手でも失敗を重ねるのは当たり前だからこそ、落ち込んだ選手にどのような言葉をかけ、前向きな挑戦を促すかは、長年の経験や直感を持つ指導者にしかできない役割だと話す。一球ごとに状況が変わる野球では、データを見て考える時間がないまま瞬時の判断が求められるため、状況を総合的に捉え判断する力の必要性を語った。
講演の後半では、読売巨人軍の二軍監督時代の3つの取り組みを紹介。
・自分自身がロールモデルになること
・心理的安全性を確保すること
・任せること
その結果、チームに責任感と主体性が生まれ「学び、挑戦する組織」へと変わっていったという。具体例として、前年は46だった盗塁数を、走塁コーチが練習やアイディアを出しながら翌年は103、翌々年は138にまで伸ばした例を挙げ、まさに「リーダーの姿勢が組織の文化を作っていく」ことを示した。
永島寛之氏が語る、AIによって代替される力と拡張する力
続いて、元ニトリホールディングス 理事 / 人事責任者・トイトイ 代表の永島寛之氏が「経営を勝たせる意志ある組織変革：AI時代に必要な意思決定力」をテーマに講演。
永島氏は、AI時代の人事や組織変革を考える前提として、まず付加価値をどう生み出すかを問うべきだと語った。人口減少が進み労働投入量に限界がある以上、付加価値を高めるための鍵は労働生産性であり、さらに言えば、その「質」をどう変えるかが問われていると整理した。
元ニトリホールディングス 理事 / 人事責任者・トイトイ 代表 永島寛之氏
多くの企業では、これまで分母（労働投入量）の効率化ばかりに目を向け、分子（付加価値）を増やすアプローチができていなかった。DXがうまくいかなかった原因もここにある。これからは、AIが能力を代替することによって時間的な余裕を得た人材を「付加価値を最大化する（＝分子を増やす）仕事」へどうリスキリングし、配置していくかが成否を分ける。この「分子の拡張」を組織的に行うことこそ、「人的資本経営」の本質でもある。
永島氏は、AIを使って11万時間を創出したオープンハウス社の事例を挙げた。同社の戦略の優れている点は、AI活用で得られた余剰時間を、街頭での「声がけ（新規開拓）」という“人間にしかできない付加価値業務”に全量シフトさせたことだ。AIを使って作業を早めるだけでなく、それによって「人の仕事の質をどう変えるか」までをセットで設計することが必要になる。
