KADOKAWAがアニメ制作5社を統合「Studio One Base」設立、その狙いは? IPの創出力の強化&LTV最大化図る

KADOKAWAは9月8日、グループ傘下のアニメ制作スタジオ5社を統合し、新会社「Studio One Base」を11月に設立すると発表した。約310人のクリエイターらを擁する制作会社となる。各スタジオのブランドや制作ラインは維持しながら、経営・管理機能や制作拠点を集約。アニメ制作を、IP展開を支える重要な柱と位置づけ、制作力とIP創出力の強化につなげる。

統合するのは「ENGI」「Studio KADAN」「チップチューン」「ベルノックスフィルムズ」「レイジングブル」の5社。新会社「Studio One Base」はKADOKAWAが100%出資し、代表取締役社長には菊池剛氏が就任する。

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5社は9月、東京・池袋のサンシャインシティ内に開所する新たなアニメ制作拠点「Studio One Base」に集約される。「Studio One Base」は新会社名であると同時に、この制作拠点の名称でもある。

一方で、統合後も5社それぞれの屋号は残す。各スタジオが培ってきたブランドや独自性、制作ラインを継承しながら、一体的な事業運営へ移行する。プロデューサーや作画スタッフに加え、3DCG、撮影、美術までをカバーする制作体制を構築し、多様なジャンルの作品制作に対応する。

統合の背景にあるのは、世界的なアニメ需要の拡大だ。作品数の増加に加え、作品そのものの大型化、高度化が進む一方、制作現場では人材不足や制作コストの上昇が課題となっている。

KADOKAWAは2018年以降、スタジオの新設やM&Aを通じてアニメ制作体制を拡大してきた。グループのアニメ制作スタジオが手掛けた作品は、グループ参画後の実績で累計48作品、486話に上る。

今回の統合では、5社の経営基盤を一本化するとともに、管理部門やバックオフィス機能を集約。待遇や福利厚生などの就労環境を整え、クリエイターが制作に専念できる体制を目指す。また、事業管理や制作スケジュールを適正化し、作品の品質と生産性の向上を図る。

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