ジェイアール東日本企画は、昨年9月に「2014年度 交通広告とモバイルの利用実態調査」(第1回交通モバイル調査)を実施し、このほどその調査結果をまとめ、2月26日に発表した。
それによると、交通広告に接触した後、約3割の人が車内で検索を行い、約2割がSNSで拡散、商品を購入していることが分かった。
車内で流行しそうな商品の広告を目にしたらその場でモバイルを使って詳細情報を検索するという行動や、ソーシャルネタになりそうな広告を見かけたら、その場でSNSに投稿する様子がうかがえる。
特に男性20代では、交通広告接触後に「車内で検索」「実際に購入」を起こす率が、全体平均と比べて高かったという。行動を喚起するメディアとしての交通広告の活用が期待される。
また、このほかにも「交通広告接触後の商品・サービスに対する態度・行動」について、「電車内での交通広告・モバイルの情報収集意識ランキング」を発表したり、コミュニケーション・ターゲットとなる 4つの交通&モバイルグループとして、プロフィールを作成している。
この調査は、今後も行っていく予定だ。
調査概要
調査目的:電車内での交通広告とモバイルの利用実態と意識についての詳細把握
調査方法:インターネット調査
調査エリア:首都圏(東京・千葉・神奈川・埼玉)
調査対象:15歳以上74歳以下の鉄道を週1回以上利用している男女
調査対象期間:2014年9月23日~9月28日
*この調査におけるモバイルとは、スマートフォン、タブレット端末、PC、フィーチャーフォン、ポータブルゲーム機器および音楽プレイヤーを指す。
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