※本記事は、雑誌「環境会議2015年秋号」からの転載です。特集は「生命、生活、産業の源 2025年の水問題を考える」になります。
文：橋本 淳司 アクアスフィア代表、水ジャーナリスト
サプライチェーンに水リスクをかかえる日本企業
スマートフォンを1つ生産するのに必要な水は910リットル。自動車1台では6万5000リットル。企業のあらゆる製品は水に支えられている。水のないところでは生産活動はできない。生産活動の増加から地球レベルで水不足が進行し、気候変動によって水の偏在も加速している。そうしたなか企業は水使用の見直しを迫られている。
日本国内に限っていえば、工業用水使用量は減少している。その理由は主に3つ。1つは、高度成長期に工業用水使用量が急増したが、その後、産業構造の変化が起き、自動車、ITなど比較的水使用量の少ない産業が伸びたこと。2つ目は、生産拠点がアジア諸国などに移ったこと。3つ目は、水の3Rが進んだこと。工業用水のリサイクル率は1965年に36％だったが、2012年には78％になった。こうしたことから日本企業の経営者は「自社は水課題を克服した」「自社に水リスクはない」と考えることが多い。
しかし、それは錯覚だ。日本企業の多くは、原材料や部品を海外のサプライヤーに依存しているからだ。2012年、環境分野の保証業務を行うKPMGあずさサステナビリティと英国の環境調査会社トゥルーコストが、日経平均採用銘柄225社の国内の生産拠点と海外のサプライヤーの水消費量を分析した。すると国内の生産拠点の使用量は年間約190億トン（225社の平均）だったが、海外のサプライヤーは年間約600億トンだった。製品を製造するときに必要な水の76％を海外に依存しているという結果である。
