大広は1日、首都圏の女性1万800人を対象に、嗜好や資産状況など詳細なライフスタイル調査を実施したと発表した。主に女性層をターゲットにした広告主のマーケティング支援に活用する考え。

調査は、1都3県の25歳～54歳を対象に、デモグラフィック項目から消費意向など300問にわたって聴取したもの。消費意識については「食品」「化粧品」など分野ごとにも細かく収集した。同社によるとサンプルが大規模なため、例えば「45歳～49歳の世代で40歳までは独身で働いていて、現在は子どもがいて仕事を辞めた主婦」といった細かな条件で対象者を抽出することができる。ニーズを詳細に把握したり顧客像を描いたりするのに役立つとしている。

同社は2004年から、学習院大学経済学部の青木幸弘教授や調査会社リサーチ・アンド・ディベロプメントと「女性のライフコース」についての研究を共同で進めており、今回の調査もその一環。