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「診断ゲーム」はもう古い？SNS活用型キャンペーンで電子ギフトが支持される理由

＜登壇者＞

現在約17兆円規模と言われるギフト市場。最近ではフェイスブックやツイッターでキャンペーンを実施するなど、Web上のギフト市場が盛り上がりを見せている。フェイスブックやツイッターはバイラル効果が期待できる上、インターネット経由でギフトを付与すれば大幅なコスト削減が可能だからだ。

SBギフト 藤本 耕平 氏

携帯電話やインターネットを利用した通信販売システムの企画、構築、運営などを行うSBギフトは、主力サービスのひとつとして、スマートフォンや携帯電話にバーコードを送付し、ユーザーがコンビニやファストフード店の店頭で提示して賞品を受け取る店頭受取型ギフトサービスを展開している。

今や多くの企業が導入しているSNS活用型のキャンペーンだが、昨今の傾向として「SNS拡散を狙ったキャンペーンが増え、ユーザーがなかなかシェアやリツイートをしなくなってきている」（SBギフト 営業部長 藤本耕平氏）。

そのため、これまでは無償で診断ゲームなどを活用し、シェアやリツイートを促してきたが、最近ではユーザーにインセンティブとして物品を提供するなどの展開が増え、電子ギフト市場が活発化してきている。

電子ギフトならではの大きなメリットが、賞品の確保から、管理、梱包作業、配送といった手間とコストを大幅に省くことができるということ。

またこれまでは、豪華景品が当たるキャンペーンは当選者が少ないため、なかなか当たらないというクレームも多く、参加者数も伸びにくいという傾向があったが、電子ギフトであれば低価格の物を大量に配送でき、大規模な人数を当選させることも可能という利点も。

SBギフトでは、最高で45万人に景品が当たるキャンペーンも手掛けた。

アンケートと組みあわせた飲料のサンプリング事例では、応募時のアンケートで、「普段何をどこで買って飲んでいるか」について質問し、回答結果から応募者の属性を分析し、顧客となりそうな対象者に対してサンプルを配布した。

「駅前などで無作為の対象に対してサンプルを配るよりも、はるかに効果が期待できます。また、電子ギフトなら、アイスクリームなど屋外で渡しにくい物でも問題なくサンプリングできる。受け取ったバーコードをブックマークしておけば、いつでも自分の好きなタイミングで賞品を受け取ることができるので、ユーザーにとっても活用しやすいというメリットもあります」。

その他、大きな拡散を生んだ当選者が賞品を第三者にプレゼントするキャンペーンや、会員の離脱防止キャンペーンなど、さまざまな成功事例を通して電子ギフトの可能性を示した。