【前回記事】「テレビの次のテレビを、テレビが考えるべき時が来ている。」はこちら
視聴率と局の収入の増減が相反している…
この連載を6月からあらためて再スタートした時、「
を書きました。世帯視聴率ベースでテレビ界が動いてきた中、高齢化が進んで50歳以上の人口が増え、男性が長時間労働で会社に縛り付けられるとF3（女性50歳以上）の比重が異様に高まってしまっている。だから番組がF3好みに寄ってしまいおばさん化している。おばさん化したテレビから、ますます若者が離れていってしまう。そんな内容でした。
そしてどうも今年、とくに4月以降の視聴率や放送収入が大きくダウンしている気配があると書いていたのですが、11月初旬にテレビ局各社の決算が出揃ったので、実際のところどうなのかを調べてみました。そうしたら、かなり大変な方向へ向かっていると筆者には思えました。今回はそこんとこ、じっくり書いてみたいと思います。
さてまずは視聴率です。テレビ局の決算説明会資料には視聴率がきちんと掲載されています。2015年度半期決算時点、つまり今年の4月〜9月の平均視聴率がわかります。これを2010年度以降の半期決算の資料、つまり各年度同時期の視聴率をグラフ化したものがこれです。HUT（総世帯視聴率）をゴールデンタイムとプライムタイムで並べてみています。単位は％です。ここは広告業界のメディアなので、HUTがなに？とかゴールデンやプライムがわからないとか言う人は自分で調べてくださいね。
