マスメディアからインターネット、アウトドアまで、広告メディアについてのあらゆるデータを収録した書籍『広告ビジネスに関わる人のためのメディアガイド2016』（博報堂ＤＹメディアパートナーズ編）が、4月から全国の有力書店・オンライン書店で販売されています。「メディアガイド」は、博報堂ＤＹグループの社内向け冊子を2015年に初めて書籍化したもの。2年目となる2016年版は、すべてのデータを最新版に更新したほか、特別企画「2016年メディアビジネス大予測」を盛り込みました。コラムでは、本書の編集に関わった博報堂ＤＹメディアパートナーズ社員が、各メディアのトピックを紹介します。
「デジタル」は全メディアビジネス担当者の共通テーマ
インターネット広告ビジネスの「今」ということであれば、まず流行りの動画広告を思い浮かべる方も多いでしょう。私は「TVCross Simulator」という、テレビCMと動画広告のクロスメディアソリューションの開発を推進している立場でもあるので、ここは動画広告について筆を進めたいところですが、今回はやめておきます。なぜならば、本コラムの他メディアの回をお読みいただいている方はお分かりの通り、テレビ広告ビジネス担当者のいずれも、既に動画広告を取り上げているからです。
このリレーコラムでは構成上、テレビタイム、テレビスポット、ラジオ、新聞、雑誌、インターネット、アウトドアメディアと、メディアごとに記事が区分されていますが、いずれのメディア担当者も、担当するメディアの最新トピックスとして、デジタル領域での最新動向に言及しています。実際に我々博報堂ＤＹグループにおいては、テレビ担当者がテレビCMに合わせて動画広告を提案することも珍しくなくなりましたし、雑誌広告の担当者は、もはや当たり前のようにインターネット広告を雑誌プラニングに組み合わせています。
キャプション：あらゆるマーケティング手法がデジタルを通じてつながる（画像提供：Shutterstock）
これまでは、「この広告であれば、このメディア担当部門へ」と、営業担当者が相談先に迷うこともなかったわけですが、あらゆるメディアがデジタルシフトしている中、インターネット広告は、どのメディア部門でも守備範囲となっています。
