2020年3月4日、スーパーマーケット「イオン」の一部店舗でトイレットペーパーが山積み状態で販売され、大きな話題になった。デマの影響で小売店でのトイレットペーパー不足が深刻化するなか、買い占めを抑止しようと協力したのが丸富製紙（静岡県富士市）だった。
Twitterの在庫写真に反響
「トイレットペーパーが品薄になる」というデマが、Twitterを中心に広まり始めたのは2月末ごろ。その後、メディアが「デマの影響で買い占めが起きている」と繰り返し報道したことで、消費者の不安があおられ、本当に品薄状態になった。
丸富製紙執行役員の太田智紀氏（東日本営業本部長兼マーケティング本部長）によると、2月末時点で製品在庫は十分にあったが、通常時の3倍に膨れ上がった発注数に対し、2倍程度のトラック台数しか手配できず配送が追い付かない状況になっていた。
そのため、マーケティング部では3月2日、TwitterとInstagramの公式アカウントにトイレットペーパーの入った箱が大量に積まれた倉庫の写真を投稿。「各地でトイレットペーパーが不足するなど、一部報道されておりますが、当社倉庫には在庫が潤沢にございますので、ご安心ください！今後も通常通り、生産・出荷を行なっていく予定です。」とコメントした。
こんにちは！丸富製紙です。
各地でトイレットペーパーが不足するなど、一部報道されておりますが、当社倉庫には在庫が潤沢にございますので、ご安心ください！
今後も通常通り、生産・出荷を行なっていく予定です。#丸富製紙 #トイレットペーパー #在庫あります #静岡県 #富士市 #製紙 #メーカー pic.twitter.com/ihQMoaoReI— 丸富製紙株式会社 (@maru_tomi0103) March 2, 2020
すると、特にTwitterでの反響が大きく、一週間で約25万件の「いいね」が付いた。投稿日の夜には、タイミングよく『報道ステーション』（テレビ朝日）で同社が取り上げられ、投稿内容と同様の倉庫の映像が流れたことで、より多くの人の認知を獲得。その後もメディア露出が続いたことで、ツイートへの反響も伸びたのだ。
商品の出荷の様子も発信
投稿のきっかけは、前日の静岡新聞の取材。同紙に在庫が潤沢にある倉庫の様子が掲載されたことで、他のメディアからも取材や写真提供の依頼が入り、メディア向けの素材を自社のSNSでも発信しようと考えたという。
太田氏は「“今なら多くの人に訴求できるのでは”と考えて、SNSが得意な部下の女性2人に投稿を指示。彼女らが明確で簡潔な文章を考えてくれました」と話す。
