博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は、東京都の15～69歳の男女を対象に、「緊急事態宣言解除後のメディア接触調査」に関するインターネット調査を実施。新型コロナウイルス感染拡大を受けた生活における、生活者のメディアライフの変化を明らかにした。
調査期間は平常時の2020年1月29日～2月7日と、緊急事態宣言解除後2020年5月27日～6月1日。在宅率上昇による一時的な変化だけではなく、今後にむけた「メディアの新常態」を把握することを目的としている。
5月末のメディア接触時間は、1月末を100%とした場合99.2％
1日あたりのメディア総接触時間について、平常時の1月末と、緊急事態宣言解除後の5月末を比較。1月末を100%とすると、5月末は99.2％と、同程度の水準だった。ステイホーム期間中、在宅率上昇によるメディア接触時間やHUT（総世帯視聴率）などの増加が報じられていたものの、その変化は一時的なものであることが分かった。
変化したのは「メディアや情報への態度」
「新型コロナの情報は積極的に集めた」人の割合は60.2％。記者会見を確認する、各種SNSを駆使するなど、メディアや情報に「向き合う」傾向が強まった。
また、「メディアの伝えることの信頼性が気になった」が65.1％、「情報の真意や鮮度に気を付けるようになった」が47.5％など、メディアや情報の質を「確かめる」傾向があった。
自由回答では、ラジオやニュースキャスター、SNSのインフルエンサーなど、人間味のあるコンテンツで「なごむ」という態度も目立った。
同調査分析資料より引用。
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