【前編】はこちら
紙中心のコミュニケーションから動画を活用することで業務効率化を図るプロジェクトを成功に導いた損害保険ジャパンの3名に、『見通し不安なプロジェクトの切り拓き方』の著者、前田考歩氏がインタビューを実施。今回はその後編です。前編では、プロジェクトの始動から、社内で動画を制作し活用する文化が浸透し始めるまでのお話を聞きましたが、後編ではその後、プロジェクトが新型コロナウイルスの影響をどのように受けたかを中心に、話を聞いていきます。
コロナ禍での制作本数は月あたり約8倍に！新しい営業スタイルにもスピーディーに対応
前田：
さて、1年間で400本もの動画が現場で制作されるようになったとのことですが、具体的にはどのような成果が出たのでしょうか？
宇津木：
当初、動画を制作していた部署は営業部がほとんどでしたが、新しいシステムについて説明する社員向けの動画や、お客さまとの電話応対品質向上に向けた勉強動画など、営業部門以外でも動画が制作されるようになりました。
前田：
営業部以外の部署での活用が広がったというのは、今まで「動画といえば長い時間をかけて制作するもの」という社内の固定概念を覆したことの現れですね。
こうした良い流れがあったなかで、新型コロナウイルスによって受けた影響もあったのではないかと思いますが、どのような変化があったでしょうか？
河口：
私は4月からチームに加わったのですが、まず動画制作本数だけでみると、2019年度が年間400本だったのが、2020年4月から6月の期間だけで800本制作されています。それに伴って配信量も増えており、2019年度は月に多くても30GB程度だったのが、5月だけで380GBになりました。
前田：
2019年度はひと月33本ペースだったのが、2020年はひと月266本ペースというのは、ここまでのお話を聞いていないとにわかには信じられない数字ですね。
宇津木：
増加の要因は営業部。営業部が800本の内、約85%の動画を制作しています。コロナ前は営業といえば訪問が主で、動画はサポート的な役割でした。それが、コロナ後は代理店さんに訪問ができないため、動画が主になりました。訪問できないという状況が、営業社員の取り組みの本気度や真剣さに大きな影響を与えたと思います。
また、今までは商品説明動画が多かったですが、制作する動画の内容にも変化が出てきました。例えば、4月の人事異動に伴い、着任した支店長が今までであれば代理店さんの店舗に直接訪問し挨拶をしていたのですが、挨拶の自己紹介動画を撮影して送るようになりました。他にも、コロナ対策のノウハウを動画にしたり、動画をただ配信するだけでなく、制作した動画をカテゴリー別に分類し、“簡単操作マニュアル”を制作する営業店も出てきました。
