「Advertising Week2020:Asia」開催記念コラム③ — 広告界業界もダイバーシティそしてインクルージョンへ(末永朗子)

2004年に米・NYでの開催から始まった「Advertising Week」。2016年には東京でアジア初となる「Advertising Week Asia」が開催され、以後毎年開催。今年10月14日~15日までの期間に、5回目となる「Advertising Week Asia」が開催となる。

今年は全編オンラインでの開催となるが、オンラインになったからこそ日本独自に企画したセッションだけでなく、米国・欧州で開催の「Advertising Week」のセッションの一部を視聴することが可能になる(見逃し視聴は10月末まで可能)。

日本の広告界が議論すべきテーマを参加するボードメンバーが持ち寄り、セッションが企画される「Advertising Week Asia」。アドバイザリーボードのメンバーが今、日本の広告界が向き合う課題、そして希望についてリレー形式で語っていく。

広告業界も例外ではない、差別という問題

10月14日から始まる「Advertising Week2020:Asia」。私は2018年から「Advertising Week Asia(AWA)」のアドバイザリーボード サポートメンバーとして参加をし、今年は「チェンジメイカーとしての『VOGUE』- 新イニシアチブ「VOGUE CHANGE」が目指す新しい社会」と題するセッションの企画を担当しています。なぜ、いま「ダイバーシティ&インクルージョン」なのか?「Advertising Week2020:Asia」の開催に先立ち、その狙いや背後にある問題指揮を紹介したいと思います。

インクルージョンの語源は、社会的経済的格差を「社会的排除(ソーシャル・エクスクルージョン)」と呼んでいたところにあり、アメリカでは実に1980年代の障がい児の教育に対する概念としてインクルージョン(包括)が注目され、日本でも教育分野から広がった言葉なのだそう。

日本において多様性を肯定する人が多くなったことはそんなに昔ではないかもしれませんが、私は学生時代にバイトしていた劇場の仲間たちが、セクシュアリティも多様かつオープン。なんの損得勘定もない友人だから偏見も何もなかった。今思うと、その時の男女も年齢も超えた数々の体験は本当に貴重でした。

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