この記事の講師
渡辺 順也（わたなべ・じゅんや）
社会情報大学院大学 准教授 イノベーター・ジャパン 代表取締役社長
2001年慶應義塾大学商学部卒業。同年、日立ソフトウェアエンジニアリング（現・日立ソリューションズ）入社。2005年サイバーエージェント入社。2007年マイクロアドに出向。2008年台湾微告有限公司設立・董事就任。2010年イノベーター・ジャパン設立、代表取締役就任。2014年事業構想大学院大学事業構想修士課程修了。2017年に社会情報大学院大学 広報・情報研究科准教授。
在宅勤務が長期化する中で、ビジネス上のコミュニケーションのどこがボトルネックになっているのか。どう最適化すればいいのか。取引に欠かせない相互の信頼構築の視点から考える。
昨年、「オウンドメディアとしてオフィスをデザインする」というタイトルの原稿を書き、本誌にも掲載された。だが状況は180度変わってしまった。新型コロナウイルスの感染拡大にともなう政府の緊急事態宣言をきっかけに、多くの企業で在宅勤務が取り入れられ、一部の企業ではオフィスの縮小や解約が進んでいるようだ。いずれにしてもオフィスのメディア価値は今のところ大幅に低下したと言わざるを得ない。
ではオフィス離れによって、具体的にどのようなコミュニケーションにボトルネックが生じ、今後どのような代替コミュニケーションが必要になるのだろうか。
信頼構築の初期にボトルネック
まず、オフィスに最も接触頻度の高かったステークホルダーであった社員は、在宅勤務の機会が増えることによってオフィスとの接触頻度は下がった。オンラインコミュニケーションツールを使うことで業務に必要なコミュニケーションは、意外と難なく、むしろ地理的な距離を縮めることができる分より効率的に、取ることができたのではないだろうか。一方、新しいプロジェクトの立ち上げや新入社員の受け入れにおいてはコミュニケーション上のもどかしさを感じることが多い。
