サイバーコミュニケーションズ（以下CCI）、D2C、電通、電通デジタルの4社は3月10日、「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。
同分析結果は、電通が2月に発表した「
」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析したもの。さらに、国内電通グループのデジタル広告領域を担務する4社の2021年の予測も加えている。
2020年の日本の総広告費は6兆1594億円（前年比88.8%）と前年を大きく下回る結果となった。
「インターネット広告費」は新型コロナウイルスの影響を受けたものの成長を続け、「マスコミ四媒体広告費」に匹敵する2.2兆円規模、総広告費全体の36.2％の市場となった。
また、「インターネット広告媒体費」（「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」、「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いたもの）は1兆7567億円（前年比105.6％）。運用型広告の拡大や巣ごもり需要によるソーシャル広告や動画広告の増加により、伸長がみられた。
今回の分析のポイントは以下の4つ。
