サイバーコミュニケーションズ（以下CCI）、D2C、電通、電通デジタルの4社は3月10日、「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。
同分析結果は、電通が2月に発表した「
」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析したもの。さらに、国内電通グループのデジタル広告領域を担務する4社の2021年の予測も加えている。
2020年の日本の総広告費は6兆1594億円（前年比88.8%）と前年を大きく下回る結果となった。
「インターネット広告費」は新型コロナウイルスの影響を受けたものの成長を続け、「マスコミ四媒体広告費」に匹敵する2.2兆円規模、総広告費全体の36.2％の市場となった。
また、「インターネット広告媒体費」（「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」、「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いたもの）は1兆7567億円（前年比105.6％）。運用型広告の拡大や巣ごもり需要によるソーシャル広告や動画広告の増加により、伸長がみられた。
今回の分析のポイントは以下の4つ。
ビデオ（動画）広告は3862億円、インターネット広告媒体費全体の2割を超える
2020年のインターネット広告媒体費は、1兆7567億円（電通「2020年 日本の広告費」）。そのうち構成比が高いのは検索連動型広告（38.6％）とディスプレイ広告（32.6％）で、あわせて7割を占める。
中でもビデオ（動画）広告は、前年比121.3％の3,862億円と伸長。全体の2割を超えた。内訳は、インストリーム広告46.6％、アウトストリーム広告53.4％の構成比（今回初推定）。2021年には全体で前年比110.4%の4263億円になると予測されている。
次いで、成果報酬型広告（5.6％）、その他のインターネット広告（1.1％）と続いた。
運用型広告が前年比109.7%と成長、予約型広告、成果報酬型広告は減少
取引手法別に見ると、現在の主流となっている運用型広告はインターネット広告媒体費全体の8割超、1兆4558億円となった。
