2020年は人の移動が制限されることで、交通広告など移動時間に接する広告の出稿量は大きく落ち込んだ。タクシーは人との接触がない移動手段ではあるものの、東京都内においては主にビジネスパーソンの利用頻度が高く、タクシー車内モニター広告の出稿数も減少したという。ところが、2021年に出稿量が反転して増加。2022年はすでに数カ月先の広告枠も埋まるなど、完全復活ともいえる状態になっている。東京都内最大数1万2500台に搭載されている「GROWTH」を運用する、ニューステクノロジー代表取締役の三浦純揮氏に、タクシー広告の現状と将来像を聞いた。
「効果が見える広告メディア」としてコロナ禍にも関わらず2021年には出稿が回復
そもそもニューステクノロジーが「GROWTH」をローンチしたのは2019年。同社がベクトルグループの一員としてクリエイティブやデジタルマーケティングの事業を行っているなかで、ベクトル北京支社の立ち上げを担っていた三浦氏が2018年に代表に就任。タクシー事業者との合弁企業であり、タクシーアプリを運営する「S.RIDE」との共同事業として、都内にフォーカスしたタクシー車内のサイネージを立ち上げようとしたことがスタートだ。
ニューステクノロジー代表取締役の三浦純揮氏
そこから一気に事業を加速させ、現在は東京都最大数の1万2500台、月間820万人にリーチするメディアとして、タクシー利用者にとっては身近な存在になっている。
「タクシー利用者は、80％以上が都内で活躍する経営層・会社員です。しかも月の利用頻度が11回を超えるユーザーが約30％もいるなど、特定のターゲットに対して、極めて有効な広告メディアとして認知されています」（三浦氏）
「GROWTH」イメージ
ローンチ後の広告出稿は順調に推移していたが、2020年にコロナ禍の影響を受けて広告出稿数は減少。しかし2021年には大きく回復した。「都内利用者の特徴としてビジネスパーソンが多いのは変わらずだが、エグゼクティブ層や意思決定層がコロナ禍で増加した。リモート勤務が広まる中でも、この層はビジネスシーンを中心に移動が生じているという印象がある」（三浦氏）
