人的資本・環境対策など、ステークホルダーにも注目されている企業のサステナビリティ情報。効果的に発信すれば、企業価値の向上にも直結する。そこで本記事では、「投資家に評価される、企業のサステナビリティ情報の発信方法」について、企業の長期投資に詳しい伊井哲朗氏に聞きました。
※本記事は、『広報会議』6月号の転載記事です。
※本記事は、『広報会議』6月号の転載記事です。
長期運用に徹した投資信託の運用ファンド「コモンズ投信」の代表を務める伊井哲朗氏。2008年の創業当初から、企業を約30年の時間軸で評価する長期投資を進めてきた。
「長期投資家がサステナビリティ情報をどのように評価しているか」について伊井氏は、企業が情報開示をする際に、最も重要なのはステークホルダーと正面から向き合い「対話」を重ねていく姿勢だと述べる。
「企業情報をオープンに開示し、外部の知見を取り入れ改善する姿勢を評価しています。『対話』は情報のキャッチボールなので、開示情報に対するフィードバックを企業価値の向上につなげられるかが、持続的な成長の分岐点といえます」（伊井氏）。
フィードバックを得るにはまず、企業が現状に加え、中期経営計画やパーパス、ミッションなどを打ち出すことが求められる。「企業のありたい姿」を鮮明に開示すると、投資家が「その不足点」をフィードバックすることが可能となる。逆にルール通りの情報を開示するだけにとどまっては、企業の学びにはなりにくいのだ。
現状より「源泉」の開示を
その上で、コモンズ投信が企業を評価する指標は5点あるという。
1点目は「収益力」。5点中、唯一の財務情報（＝見える価値）だ。
