企業の経営資源の内「ヒト」に注目が集まり、従業員の変革が求められる中で、広報担当者にできることとは。前編では、これまでの日本企業の経営の在り方を振り返り、イノベーションを阻害する要因について考えてきました。後編では、ヒトに変革をもたらし、イノベーションの連鎖を生み出す方法と、広報の役割について、矢野健一氏が考えを述べます。
※本記事の内容は月刊『広報会議』7月号（6月1日発売）の掲載記事に加筆しています。
目次などのご確認はこちらから広報の進化が企業にイノベーションをもたらす【前編】
矢野健一氏
『ピープル・ファースト戦略』著者
D&Fクリエイツ代表
ヒトのマインドが変わる時とは？
前編では、日本企業に今イノベーションが求められており、そのためにヒトの変革が必要である理由をお話しました。
では、我々はどうしたらヒトに変革をもたらし、イノベーションの連鎖を生み出すことができるのでしょうか？
それには従業員が喜ぶ施策はもちろんですが、同時に顧客が喜び、企業が喜ぶ、まさに三方良しのイノベーションが有効です。その三方をつなぐのが今の時代のバズワードにもなっている「パーパス」「ビジョン」「バリュー」になります。このパーパスやバリューはもちろん企業にとって重要なものなのですが、これを従業員にも喜ばれるものにするにはどうしたらよいか、そして顧客にとっても喜ばれるものにするにはどうしらたよいかを考えて実行していくのです。
これがパーパスやバリューを社内外に浸透させていくという真の意味です。それを実現するひとつの方法論として、企業や商品と合わせて従業員もブランディングすることで新しい顧客体験を生み出す「三位一体ブランディング」手法を、拙著『ピープル・ファースト戦略』の中でも提唱しましたが、それは簡単にいうと従業員体験（Employee Experiences（EX））を顧客体験（Customer Experience（CX））とクロスオーバーさせて、商品と従業員に同時に付加価値を与えることでビジネス業績と従業員の誇りとやりがいを双方引き上げる戦略になります。
