昨年の秋に、家族のレイオフを経験しまして、2024年から2025年にかけての、ゆく年くる年を感じる時期に、雇用というものについて再考することとなりました。
「米国雇用統計」。毎週のように経済報道で耳にするこのキーワード。この統計も米国と日本の雇用形態の違いを示しているように思います。
当然のように、毎日、仕事があり、特別なことがない限り（また、自分でやめない限り）来月も同じ職場で働いている日本と、明日突然「こなくていいよ」となり得るアメリカ。その雇用にまつわる社会課題やメリット・デメリット、そして個人の生活やキャリアに及ぼす影響を今回は考えてみたいと思います。
日本とアメリカの雇用形態は何が違うか？
冒頭に書いた「レイオフ」そして、アメリカの「明日来なくていいよ」と言われて急に席がなくなる、みたいな話は、みなさんどこかで聞いたことがあると思います。
日本の終身雇用を前提に、突然解雇になったり、給料を減額したりはできず、雇用が守られるいわゆるものは、「メンバーシップ型」雇用と呼ばれるようです。人を採用してから、会社の中で、やってもらうこと（ジョブ、職）を決めるというもの。
一方で、アメリカの雇用は、at-will employment と呼ばれる、雇用主がいつでも解雇できる、または従業員側も退職できる契約で、職務やスキルが限定されて雇われることから「ジョブ型」雇用と呼ばれています。
前者は、企業に就職する、後者は職につく、と言えばよいでしょうか。
それぞれのメリットとデメリット
お互いに選ばれ、選ばれる関係を維持する米国型の雇用においては、企業はそれなりにやりがいのある仕事と条件（報酬）を提供し続ける必要があり、一方で、雇用される側も、スキルを発揮するために自分のスキルを磨き続ける必要があります。
緊張感のある関係となると、現状維持ではなく、改善、アップデート、向上が求められることになりますよね。この雇用形態は、アメリカ社会の、スピードの速さや、イノベーションの起こりやすさ、人々のレジリエンスなどにつながっていると考えます。
