リレーションづくりから協働・共創へ 変化するメディアリレーション意識

かつては、マスメディアでの露出により広く世間から認知されることが広報・PRにおける大きな使命だった。しかし、SNSや動画プラットフォームの台頭により、生活者の情報との向き合い方が変化した現在、広報パーソンに求められる視座も進化している。これからの時代のメディアリレーションについて電通PRコンサルティングの井口理氏が解説する。
 
※本記事では5月1日発売の『広報会議』2025年6月号の特集企画「取材が集まる広報のアプローチ」に掲載している内容をお届けします。

PR活動におけるひとつの強力な武器として認識されているのがパブリシティです。

これまでは自社情報がいかに新聞やテレビといった「マスメディア」にとり上げられ、広く世間や生活者に認知されるかという「接点の拡張」がメディアリレーションの命題となっていました。またその前提には、そもそも大多数の読者・視聴者を持つ有力メディアにニュースが掲載されれば、その先に紐付く人々の塊に効率良くアプローチできるという認識があってのことかと思います。

しかし現代において、その頼りとするマスメディアの存在感は大きく変化しているのはご存じの通りです。生活者との情報の架け橋という意味では、現在ではその趨勢は様変わりしています。

例えば様々なメディアのコンテンツを一カ所に集約して見せるウェブ上のキュレーションメディアや、誰もが自由にそして無限に情報発信できる動画プラットフォームがその接点づくりでは優位に立っていると言わざるを得ません。そんな状況下で我々は生活者との接点をどう紡いでいくべきなのか。

前例踏襲ではなく、これまでの慣習を飛び越え、新たなやり口を採用する覚悟が必要かもしれません。

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