※本記事では5月1日発売の『広報会議』2025年6月号の特集企画「取材が集まる広報のアプローチ」に掲載している内容をお届けします。
PR活動におけるひとつの強力な武器として認識されているのがパブリシティです。
これまでは自社情報がいかに新聞やテレビといった「マスメディア」にとり上げられ、広く世間や生活者に認知されるかという「接点の拡張」がメディアリレーションの命題となっていました。またその前提には、そもそも大多数の読者・視聴者を持つ有力メディアにニュースが掲載されれば、その先に紐付く人々の塊に効率良くアプローチできるという認識があってのことかと思います。
しかし現代において、その頼りとするマスメディアの存在感は大きく変化しているのはご存じの通りです。生活者との情報の架け橋という意味では、現在ではその趨勢は様変わりしています。
例えば様々なメディアのコンテンツを一カ所に集約して見せるウェブ上のキュレーションメディアや、誰もが自由にそして無限に情報発信できる動画プラットフォームがその接点づくりでは優位に立っていると言わざるを得ません。そんな状況下で我々は生活者との接点をどう紡いでいくべきなのか。
前例踏襲ではなく、これまでの慣習を飛び越え、新たなやり口を採用する覚悟が必要かもしれません。
デジタル世代が望む情報の沼
新興のソーシャルメディアの勢いは凄まじく、また発信主体の一翼を成すインフルエンサーたちの際立つ個性によって、かつてのマスメディアを超える読者・視聴者（ここではフォロワー）を獲得している事例には事欠きません。
「推し文化」が定着し、狭い領域ながらも濃厚に結びついた情報発信者とその受信者たちは、精神的にも一体化し、フィルターバブルの中に居心地の良さを求め、またそれに満足する傾向にあります。
以前は常に新しい情報への貪欲さもあり、半ば受動的にすべての情報を受け入れており、提供される情報はもれなく歓迎ムードで受け止められていたようにも思います。また「興味ある記事の、その横に位置する情報も併せ読むことに意味がある」など新聞購読の価値に重ね合わせ、ジェネラルな知識習得の重要性がまことしやかに語られていました。しかし情報氾濫の時代に入ると、その情報処理は追いつかなくなり、やがて疲弊することとなります。
