2023年3月期の有価証券報告書から、「サステナビリティに関する考え方及び取組」の記載欄が新設され、サステナビリティ情報の開示が始まった。また、現在金融庁では、プライム市場上場企業を対象に、時価総額の大きな企業から順次、サステナビリティ基準委員会（SSBJ）による基準に準拠した有価証券報告書の作成を義務付けることを検討している。時価総額3兆円以上企業は最も早く、2027年3月期からの義務付けが見込まれている。
そうした中、2025年3月期有報では「サステナビリティに関する考え方及び取組」欄が新設されてから3年目の開示を迎えた。サステナビリティ情報の中でも、気候変動と並ぶ重要テーマである「人的資本」をどう可視化し、どう伝えるか。企業ごとの工夫が少しずつ見えてきている。
日清製粉グループ本社は、教育訓練投資額を開示。2023年3月期から3年連続で、着実に投資額を増やしてきたことが分かる。
「人材力向上」と「組織力向上」に取り組む
同社は、2023年3月期から継続して「健全で働きがいのある労働環境の確保」を重要課題のひとつとして特定。重点テーマを「人材育成」「従業員の労働環境と健康」「多様性の尊重」としている。
