電通デジタルは7月23日、生活者の購買行動におけるAI活用の実態調査の結果を発表した。2026年5月と7月の2度の期間にわたり、プライベートで生成AIサービスを現在利用している15～69歳の男女3300人を対象に調査した。
AIに相談した商品カテゴリ「旅行」「保険」「家電」が上位に
直近半年以内の買い物について「AIに相談した」と回答かどうかについて商品カテゴリ別に尋ねたところ、調査したすべてのカテゴリで、AI利用者の約3人に1人が購買行動においてAIに相談していることが分かった。
上位を占めたのは、「旅行計画／宿泊予約」（57%）、「金融商品／保険」（56%）、「家電／スマホPC」（51%）、「転職／転職キャリア」（50%）といった、入念な比較検討が起きやすいカテゴリ。全体の半数以上がAIに相談したと回答している。
「比較・検討」「リサーチ」はAI、「最終決定」は自分の判断
購買ファネル別でAIの利用意向を尋ねたところ、特に利用意向が高かったのは「複数の商品やサービスの比較・検討」で78.8％。商品やサービスの特徴、購入後の疑問やトラブルの解決方法の相談、自分に合うサービスのリサーチなども利用意向が7割を超えた。
一方で最終的な購入決定の段階でのAI利用意向は49.6%。AI活用は参考・補助的な範囲にとどめ、最終決定は自身で行いたい層が過半数を占めることが明らかになった。
