日本ABC協会が9月5日、会員限定の特別フォーラムを都内で開いた。日本ABC協会では現在の環境における雑誌のブランド力を評価しようと、2016年発行の雑誌レポートから、従来の販売部数に加え、WebやSNSなどの数値も「ブランド指標」として発表している。今回の特別フォーラムは、これらの取り組みをはじめとする、雑誌メディアの価値を再考するための機会として企画されたもの。
フォーラムは3部構成で、登壇者には「dマガジン」をはじめNTTドコモのデジタルコンテンツを所管する秋元真太郎・書籍ビジネス担当課長や、KADOKAWAや小学館など大手出版社のデジタルメディア担当者が名を連ねた。
雑誌ブランドを起点とした自社の最新の広告事例を紹介する登壇者ら。
まず、NTTドコモの秋元氏がdマガジンの現状を説明。アクティブユーザ数は2014年のサービス開始以降増え続け、いまでは月に約100万人、24億PVを記録しているという。さらに、昨年3月スタートのdマガジンへの広告掲載も53社156誌（2019年4月時点）に上っていると話す。
また、同社は4月に「dマガジンによるリーチ拡大調査」を実施。dマガジンユーザ約6万人強（有効回答数は4280）に、「1カ月以内に紙の雑誌を読んだ、あるいは購入したか」などを質問した結果、紙のみの購読者とdマガジン併用者の総計に対し、その約6割がdマガジンでのみ雑誌を閲覧していたという。
