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ビジネスの場では、ここ数年でビジネスチャットツールが使用され出し、また、新型コロナウイルスの影響によってビデオミーティングツールの利用が飛躍的に進みました。しかし、今も多くの企業が紙中心のコミュニケーション手段を取っています。
紙中心のコミュニケーションから動画を活用することで業務効率化を図るプロジェクトを成功に導いた損害保険ジャパンの3名に、『見通し不安なプロジェクトの切り拓き方』の著者、前田考歩氏がインタビューを実施。今回はその後編です。前編では、プロジェクトの始動から、社内で動画を制作し活用する文化が浸透し始めるまでのお話を聞きましたが、後編ではその後、プロジェクトが新型コロナウイルスの影響をどのように受けたかを中心に、話を聞いていきます。
紙中心のコミュニケーションから動画を活用することで業務効率化を図るプロジェクトを成功に導いた損害保険ジャパンの3名に、『見通し不安なプロジェクトの切り拓き方』の著者、前田考歩氏がインタビューを実施。今回はその後編です。前編では、プロジェクトの始動から、社内で動画を制作し活用する文化が浸透し始めるまでのお話を聞きましたが、後編ではその後、プロジェクトが新型コロナウイルスの影響をどのように受けたかを中心に、話を聞いていきます。
コロナ禍での制作本数は月あたり約8倍に！新しい営業スタイルにもスピーディーに対応
前田：
さて、1年間で400本もの動画が現場で制作されるようになったとのことですが、具体的にはどのような成果が出たのでしょうか？
宇津木：
当初、動画を制作していた部署は営業部がほとんどでしたが、新しいシステムについて説明する社員向けの動画や、お客さまとの電話応対品質向上に向けた勉強動画など、営業部門以外でも動画が制作されるようになりました。
前田：
営業部以外の部署での活用が広がったというのは、今まで「動画といえば長い時間をかけて制作するもの」という社内の固定概念を覆したことの現れですね。
こうした良い流れがあったなかで、新型コロナウイルスによって受けた影響もあったのではないかと思いますが、どのような変化があったでしょうか？
河口：
私は4月からチームに加わったのですが、まず動画制作本数だけでみると、2019年度が年間400本だったのが、2020年4月から6月の期間だけで800本制作されています。それに伴って配信量も増えており、2019年度は月に多くても30GB程度だったのが、5月だけで380GBになりました。
前田：
2019年度はひと月33本ペースだったのが、2020年はひと月266本ペースというのは、ここまでのお話を聞いていないとにわかには信じられない数字ですね。
