食品ロス削減アプリ「Too Good To Go」は、6月に対応エリアを1都3県（東京、神奈川、埼玉、千葉）に拡大した。2026年1月末に東京でサービスを開始し、3カ月半で登録ユーザー数は50万人を超えた。6月中旬の取材時点では60万人に近づいているという。
同アプリは、飲食店や小売店で余った食品を「サプライズバッグ」として原則50％以下の価格で販売するサービスだ。利用者はアプリで近くの店舗の商品を予約し、指定された時間に店頭で受け取る。中身は事前に細かく選べない。店舗がその日の売れ行きや在庫に応じて、パン、ドーナツ、野菜、総菜などを詰め合わせる。
Too Good To Goは、このサービスを値引きアプリとは位置付けていない。運営会社Too Good To Go Japan マーケティング統括の篠原佳名子氏は「本当に捨ててしまうものに価値をつけて売るアプリ」と話す。
スーパーや飲食店では、閉店間際に値引き販売をしても売り切れない商品がある。Too Good To Goは、店舗側の努力でも売り切れなかった商品を、アプリ上のマーケットプレイスを通じて別の利用者につなぐ。店舗によっては、閉店後に受け取り時間を設けたり、前日に残った商品を翌朝販売したりするケースもある。篠原氏は、同アプリを「フードロス削減を目指す最後の砦」と表現する。
Too Good To Goのアプリ画面イメージ。利用者は近くの店舗からサプライズバッグを予約し、店頭で受け取る
日本は展開国で最速成長
Too Good To Goは2016年にデンマーク・コペンハーゲンで創業した。現在は日本を含む21カ国で展開する。グローバルでは登録ユーザー数が1億2000万人超、パートナー企業は20万以上、累計で6億食以上の食品ロス削減につなげてきた。
日本では、ローンチ後1週間、1カ月、3カ月のユーザー数の伸びが、展開国の中でも最速だった。篠原氏は、日本で利用が進んだ要因として、小売店や飲食店の多さを挙げる。生活圏に店舗が多く、利用者が自宅や職場の近くで受け取れる感覚を持ちやすいことが、利用のハードルを下げている。
