フェースブック、日本では携帯電話との競争に

前回のコラムが好評だったので、続編を書くことにした。本連載がWebにも掲載されたことで、ツイッターなどの反応がストレートに来るようになった。これもまさにWeb時代のひとつの象徴と言えるだろう。

ちょうど前回分が掲載された11月24日、MMD研究所(モバイル・マーケティング・データ研究所)がインターネット上での個人情報公開に関する意識調査を発表した。その結果によると、携帯ユーザーの9割は本名や写真の公開に抵抗感があるという(図表参照)。また、mixi(ミクシィ)では16.5%、ツイッターでは7.0%の人しか実名を公開していない(フェースブックのデータは母数が少ないので非掲載とした)。日本人はソーシャル上の実名でのコミュニケーションに抵抗があるということが裏付けられた形である。では、どうしてそのような傾向があるのか、また実名でコミュニケーションをするのはどのような場合かを考えてみたい。

ビジネスで人と挨拶するときを例に挙げよう。日本人はまず名刺を交換し[会社名][部署名][氏名]といった順番で紹介をするのに対して、海外では名前を言い、握手をし、相手の目を見つめて自分の存在をアピールするのが普通だ。

社交的なシーンではどうだろう。自分たちのグループで出かけ、他のグループとあまり交流することが少ないのではないだろうか。一方、海外では一緒に出かけても、その店であった人たちと交流しどんどん新しい関係を構築する傾向が顕著だ。このように、そもそも文化的に友人関係構築の仕方に大きなギャップがある。ただし、このような傾向は若者を中心に少しずつ変わってきていると筆者は感じている。

日本では、ソーシャルメディアは発達していないということが言われているが、実は逆だと考えている。携帯電話のアドレス帳で、メールを中心としたクローズドな実名ソーシャルネットワークが存在しているのが日本である。海外では文字数の制限があるSMS(ショート・メッセージ・サービス)が中心で、あまりコミュニケーションに使われていないが、日本では表現が豊かなメールでカメラ内蔵による写真もコミュニケーションの一手段として使われている。フェースブックやツイッター、ミクシィのソーシャルグラフが取り沙汰されているが、究極のソーシャルグラフは携帯電話のアドレス帳にあるといえる。

したがって実名でのコミュニケーションを前提としているフェースブックは携帯電話との争いになるだろう。しかし携帯電話は優秀なフィルタリング機能や決済機能なども包括しているので安心感があり、フェースブックはこの安心感を担保できない限り、日本での実名コミュニケーションには時間がかかるかもしれない。

江端浩人「i(アイ)トレンド」バックナンバー
江端 浩人(事業構想大学院大学教授)
江端 浩人(事業構想大学院大学教授)

米ニューヨーク・マンハッタン生まれ。米スタンフォード大学経営大学院修了、経営学修士(MBA)取得。伊藤忠商事の宇宙・情報部門、ITベンチャーの創業を経て、2005年日本コカ・コーラ入社、iマーケティングバイスプレジデント。2012年9月から日本マイクロソフト業務執行役員セントラルマーケティング本部長。2014年11月よりアイ・エム・ジェイ執行役員CMO。2017年3月ディー・エヌ・エー(DeNA)入社。現在、同社執行役員メディア統括部長兼株式会社MERY副社長。

日本コカ・コーラ在職中は、同社が運営する会員制サイト「コカ・コーラ パーク」を開発し会員数約1200万人、月間PV約10億を誇る巨大メディアに成長させた。

日本アドバタイザーズ協会Web広告研究会が主催する「Webクリエーション・アウォード」で、2010年度の最高賞「Web人大賞」を受賞。2014年に日経BP広告大賞を受賞。2012年4月に開学した「事業構想大学院大学」の教授に就任。日本マーケティング学会会員。

江端 浩人(事業構想大学院大学教授)

米ニューヨーク・マンハッタン生まれ。米スタンフォード大学経営大学院修了、経営学修士(MBA)取得。伊藤忠商事の宇宙・情報部門、ITベンチャーの創業を経て、2005年日本コカ・コーラ入社、iマーケティングバイスプレジデント。2012年9月から日本マイクロソフト業務執行役員セントラルマーケティング本部長。2014年11月よりアイ・エム・ジェイ執行役員CMO。2017年3月ディー・エヌ・エー(DeNA)入社。現在、同社執行役員メディア統括部長兼株式会社MERY副社長。

日本コカ・コーラ在職中は、同社が運営する会員制サイト「コカ・コーラ パーク」を開発し会員数約1200万人、月間PV約10億を誇る巨大メディアに成長させた。

日本アドバタイザーズ協会Web広告研究会が主催する「Webクリエーション・アウォード」で、2010年度の最高賞「Web人大賞」を受賞。2014年に日経BP広告大賞を受賞。2012年4月に開学した「事業構想大学院大学」の教授に就任。日本マーケティング学会会員。

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