英調査会社ゼニス・オプティメディアは11日、東日本大震災の発生と中東情勢の悪化により、2011年の世界の広告費成長率を昨年12月発表時の4.6％から4.2％へと下方修正したと発表した。同社の予測によると、日本では今年、広告費が前年比で4.1％減少するが、その反動で2012年は4.6％のプラス成長へと転じると見込んでいる。

また、中国が2013年まで年平均13.6％の成長を遂げ、ドイツを抜いて世界第３位の広告市場になると予測。年平均15％以上の成長を遂げているブラジルが６位、ロシアが７位に入るなど、新興国の目覚ましい躍進が予測されている。

2013年までの年平均成長率を地域別に見ると、北米が3.1％、西欧が3.5％、ラテンアメリカは8.2％、中央・東ヨーロッパが12.4％、日本を除くアジア太平洋地域が10.2％と、新興市場において大規模な成長が見られる。これにより北米、西欧、日本を除く地域の市場規模は、2010年は世界全体の広告費の30.9％だったが、2013年には35.1％にまで上るとしている。

またメディア別では、インターネットが2013年まで年平均14.4％の成長を遂げ、新聞を抜いてテレビに次ぐ第二のメディアに躍進すると見られている。（「宣伝会議」編集部）