調査結果の記者発表の様子。プレゼンテーションも学生自ら担当。

首都圏5大学（駒澤大学、上智大学、成蹊大学、東洋大学、専修大学）の広告・マーケティングゼミに学ぶ学生による、大学生意識調査プロジェクト「FUTURE2011」が「大学生1000人にきいた『震災後の日本と、自分の将来』に関する意識調査」の結果を発表した。

同プロジェクトは、マーケティングリサーチを実践的に学びたいとの大学生からの要望を受け、東京広告協会が協力・指導を行っているもの。今年で17回目になる。

毎年、大学生が自ら調査テーマを設計し、調査項目の作成から実査、報告書作成まで行っている。今年は3月11日に発生した東日本大震災が与えた、大学生の意識や価値観に対する影響を分析することを目的にプロジェクトが進められた。

大震災の前後で自分の価値観や日々の過ごし方に変化があったかを聞いた設問では「変化した」と回答した人の割合が、全体で8割を超えることがわかった。

また、メディア接触の変化を問う設問では、全体で約5割の学生が「震災をきっかけにメディアとの接し方に変化があった」と回答。

具体的な変化としては、1位が「情報の正確さを見極めるために、複数のメディアを使うようになった」、2位が「不安に思い、ニュース（震災の状況の被災地など）を見るようになった、3位が「メディア（インターネット及びテレビ）への信頼度が下がった」という結果になっている。

これからの日本について聞く設問では、日本の復興実現度について全体で約7割の人が「復活すると思う」と回答。一方で、「復活に際して日本は変わらなければならないか」、との質問には全体で約8割の人が「思う」と回答。明るい未来を信じている反面、今の日本の変革の必要性を感じていることがわかった。

調査対象は前述の5大学の1年生から4年生男女で、アンケート自記入式により7月12日から8月2日まで、各大学のキャンパスで行われた（調査対象数は1075、集計数は800）。