日本雑誌協会と日本雑誌広告協会は10月から、雑誌広告の効果を示す指標整備を目的とした共同の広告効果測定調査を実施する。出版社19社33誌が参加し、共通の指標で広告接触率や理解度、心理・態度変容などについて調べる。これまでは、出版社各社がそれぞれ独自の指標で雑誌読者や広告接触についてのデータを広告主に提供してきたが、雑誌間での比較ができないことが不満として挙がっていた。両協会はこの調査を雑誌評価指標のスタンダードとすることで、広告主へのアカウンタビリティ向上を目指す。

調査は10月から11月にかけて、全国主要7地区の15歳～69歳男女を対象に行う。対象雑誌を発売日に郵送し、一定期間後にインターネット調査を実施する。1誌につき最大20の広告素材について、広告接触の有無や接触後の心理変容、レスポンス行動などについて回答を得る。サンプル数は1誌あたり150を目標としている。

出版各社のほか電通、博報堂DYメディアパートナーズ、アサツー ディ・ケイの広告3社とビデオリサーチ（VR）の出資による共同調査として行い、実査はVRが担当する。調査結果は2014年2月をめどに概要を発表するほか、詳細データはVRが有償で提供する。今後は年1回ペースで行うとしている。

この調査は、VRが2000年から提供してきた雑誌広告接触効果調査「MAGASCENE AD」（マガシーンアド）の調査フレームをベースにリニューアルするもの。これに伴い、同社の自主調査としての「マガシーンアド」は提供を終了する。

効果指標データの整備は長らく雑誌広告業界の課題とされてきた。日本雑誌協会は2010年から日本アドバタイザーズ協会との合同ワーキングで、効果測定の具体的手法について検討を進めてきた。このほか、講談社や集英社、小学館など出版大手らが女性誌を対象に読者と雑誌との「エンゲージメント」を示す合同調査を実施するなど取り組んできた。

調査対象の雑誌は次の通り。