電通 グローバル・ビジネス・センター グローバルメディア＆デジタル室長/Dentsu media COO 頼 英夫 氏
1987年電通に入社。新聞局に配属後2000年から2年間、電通アメリカに出向。2002年に日本に帰国し、当時資本関係があったピュブリシス・グループとの提携業務に従事。メディアコンテンツ計画局、経営企画局などを経て2010年に電通ホールディングスUSA/電通ネットワークウェストのエグゼクティブ・バイス・プレジデントとして再びアメリカに赴任。イージスメディアの買収や電通のグローバルビジネス事業に従事し、2013年に帰国し現職。アジアを中心に展開するメディアエージェンシー事業のCOOを務める。
■質問
日本型広告ビジネスは、世界のマーケットで戦えますか？
■回答
日本型広告ビジネスは、アジア（世界）で戦えます。しかし、競争を勝ち抜くためには、デジタル・エコノミーによる変化に対応していかなくてはなりません。
デジタル・エコノミーが広告業界にもたらす変化
世界の広告業界ではブランド戦略を担うクリエイティブ・エージェンシーと、メディアプランニング・バイイングを行うメディア・エージェンシーが分業しており、それぞれが専門領域のサービスを提供していることが一般的です。
一方で、日本の広告会社は欧米とは多少異なり、クリエイティブとメディアの2つの領域が共存しながら成長してきました。そして、デジタルビジネスの成長により、グローバリゼーションとメディアのコンバージェンスが急激に進む今こそ、日本型広告ビジネスに勝機が訪れたのではないかと考えます。
それは、今後、日本型広告ビジネスが持つ、これまでの実績に裏付けられたクリエイティブとメディアの統合的なキャンペーンを企画・実行する能力と、コンテンツ・ビジネスなどに代表される特定ビジネスにおける専門知識がますます求められるようになっているからです。
デジタル・プラットフォームの台頭とともに、新しいメディアやCGMが成長し、現在、世界では1日に2700万ものコンテンツが生成されていると言われています。このような情報過多の時代、消費者の心を確実につかんでいくためには、ターゲットとするオーディエンスに対して、適切なタイミングで、適切なチャネルを活用した情報発信が必要です。これはアド・テクノロジーの進化により、ほぼ実現しています。
