新興メディアにもスクープは出せる

後藤：新しい事実をしっかりとした裏付けを持って掘り起こすことは普遍的な価値があると思います。ただ、そうした中で生み出される「スクープ」の中身は、少し変わってきている気がします。

例えば、日本経済新聞は経済分野なら国内随一の取材網と取材力を持っています。しかし、LINEを例に挙げれば、2年半ほど前から上場すると何度か報じてきましたが、まったく当たりませんでした。

竹下：確かに、よく報じていましたね。

後藤：それはなぜかといえば、一つはLINEという会社が、重要な意思決定を日本でやっていないからと結論づけることができます。日本だけに閉じていては経済活動が語れない時代には、よりグローバルな視点やテーマ性を持った見方や取材ネットワークを持っていなければ、新しいタイプのスクープは出せないということだと思います。

古田：僕らも「安倍政権と『日本会議』　理論的支柱が明かす改憲への道筋」 という記事で、改憲運動を積極的に行っている「日本会議」という保守団体において、理論的支柱と呼ばれる憲法学者である日本大学の百地章教授にインタビューしたことがあります。「日本会議」の改憲戦略をかなり事細かく記事にしたのですが、これも一つのスクープの形だと思います。

実は憲法学者に取材申し込みをしているメディアはたくさんありますが、そのほとんどは取材できていません。その中で僕らができた理由は、担当記者の個人的な人脈やバックグラウンドがあります。おそらくもう一つある理由が、従来メディアの取材を受けたがらない人たちが増えてきているということです。

竹下：新興メディアだから、なかなか取材を受けてもらえないことの逆パターンというわけですね。

古田：まったく色がついていないから、逆に新興メディアの取材を受けたいと。ネット上で話題になる方が意味があると捉える人たちが、増えてきていると言えそうです。今までの主要メディアではリーチできない人物に僕らが話を聞くことで、スクープとして世の中に出すことができるようになってきたと感じます。

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