無視できなくなってきたアドブロック問題
前回のコラムでは、マスマーケティング時代に比べて明らかに広告がアウェーな時代において、広告はどう変わっていくべきなのかという話について考えてみました。
この話の延長として問題になってくるのが、「広告」が変わらなければいけない以上、「広告主」の姿勢も変わらなければいけなくなるという点です。そこで今回は、「ad:tech tokyo 2016」で「広告がブロックされる時代の新しいコミュニケーションの形とは」というパネルディスカッションのモデレーターをさせていただいた際の議論を、一つのヒントとしてご紹介したいと思います。
このパネルディスカッションではタイトル通り、アドブロックのようなツールが使われ始めている今日において、企業はどのようにコミュニケーションを考えるべきなのか、ということをメインテーマにしました。
「アドブロック」は、海外のネット広告業界を中心に非常に物議を醸しているテーマです。昨年の段階で、世界で2.7兆円規模の損失が出ているという試算も出ていましたが、すでに海外の一部の国では20代の若者世代でアドブロックのツール利用者が50%を超えているところも出てきているようで、大きな問題になっています。
■広告ブロックで2.7兆円損失 モバイル向けも利用拡大の兆し
幸い日本においては、まだその利用率は多く見積もっても10%程度だそうですので大きな影響はでていないようですが、このアドブロックの議論を考える際に重要なのが、ユーザーにとって明確に、いわゆるネットのバナー広告がノイズになってしまっているという現実です。
本来論で言えば、ウェブ上のニュースサイトなどを無料で閲覧できるのは、そのニュースサイトが広告による収入で運営されているからです。そのサイトを、アドブロックツールを入れた状態で閲覧することは、メディアからすると言葉を選ばずに言えば、泥棒のような行為で恥ずべき行為のはず。にもかかわらず、海外でこれほどまでにアドブロックが利用され市民権を得てしまっているのは、ネット上の広告がある意味スパム扱いされ始めており、ネット広告をブロックするという行為が正当化されやすい雰囲気にあるからだと言えます。
一方で、ネイティブアド企業として有名なSharethrough社が、ネットのバナー広告はほとんどのユーザーが無視するようになっているという調査結果も出していました。
■ネイティブアドはテレビCMに代わる新たな認知獲得の手段になるか
つまり、ユーザーがネット広告を、物理的にも意識的にもブロックしてしまう時代に突入しているのは明確なわけです。
ただ、当然企業側としては、広告がブロックされるからといって手をこまねいているわけにはいきません。では、どうするのか？という点で、パネリストの方が紹介されていた活動をご紹介しましょう。
