スマートフォンやSNSの普及によって、企業広報においてもメディアを介した情報発信だけでなく、生活者とのダイレクトなコミュニケーションが可能になった。

2016年ごろからInstagramの動画配信機能「ストーリーズ」の開始などで動画のシェアを楽しむユーザーが増え、LINEのLINE LIVE、TwitterのPeriscopeなど様々なSNSでライブ動画配信サービスが導入されたことで、動画によるコミュニケーションはより身近なものになってきている。

このような時代の流れを受け、メディアイベントの際に動画を撮影し、SNSなどでライブ配信をしたり、アーカイブ動画の配信をする事例も増えてきた。編集部のアンケート（「企業の広報・PR活動に関する調査2018」、2017年11月～12月）でも、PRイベントや記者会見の動画配信に「関心がある」と答えた人の割合は6割を超え、注目度の高さがうかがえる。（図1）

図1 企業の広報・PR活動に関する調査2018

記事化のチャンスも拡大

企業や自治体のメディアイベントや記者発表会を撮影し、SNSアカウントなどでライブ配信するサービス「PR TIMES LIVE」。手がけているPR TIMES取締役・コミュニケーションプランニング本部長の山田健介氏は、「膨大な時間や予算をかけてつくり上げたメディアイベントをより多くの人に届けることができる動画配信は、PRの現場でも注目されています」と語る。

従来のメディアイベントは、来場したメディアが報じることで初めて生活者のもとに届くものだった。それゆえ、大事件の発生や他社イベントとの時間被りで記者が集まらず、想定したほどの効果が出ないというリスクもある。

「ライブ配信することで、会場に足を運ぶことができなかった記者や、地域のメディアの方にもリアルタイムで視聴してもらえるため、記事化のチャンスが広がります。自社でオフィシャル映像を撮影する企業も多いですが、PR TIMES LIVEでは動画撮影に加えてプレス発信までサポートします。さらに、PR TIMESのリリース配信サービスと同じように、生活者にも直接イベント内容を伝えることができます」。

図2「PR TIMES LIVE」活用事例
レバレジーズが2月15日に行った記者会見は、「PR TIMES」のサイトとSNS（ Facebook、Twitter、YouTube）でライブ配信された。

メディアイベントのライブ配信なら「PR TIMES LIVE」　https://prtimes.jp/live/

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