メール受信設定のご確認をお願いいたします。

AdverTimes.からのメールを受信できていない場合は、
下記から受信設定の確認方法をご覧いただけます。

×

「アドタイ・デイズ2019(秋)」注目講演事前レポート!(ロイヤリティ マーケティング、電通ダイレクトマーケティング、メトロアドエージェンシー、ブライトコーブ、サイバー・コミュニケーションズ)

share

宣伝会議は9月4日、5日の2日間、ベルサール高田馬場(東京・新宿区)にて、「アドタイ・デイズ2019(秋)」を開催いたします。

初めて秋に実施をする「アドタイ・デイズ」のテーマは、ずばり「経験と構想をシェアする2日間―マーケティング界“大収穫祭” 」。

日本のマーケティング界の知見を、登壇される皆さま、さらに「アドタイ・デイズ」に参加される皆さま同士で共有しあい、さらに未来に向けた構想を語り合う2日間にしてまいりたいと思います。

本レポートでは広告・マーケティングを支援する注目企業の講演内容を紹介する。

なぜいま郵送DMで新規獲得?デジタル×9,000万IDのリアル行動データで“真の見込み客”と企業を繋げる

株式会社 ロイヤリティ マーケティング

椎名 昌彦 氏
一般社団法人 日本ダイレクトメール協会
専務理事

蛭川 和伸 氏
株式会社 ロイヤリティ マーケティング
営業統括グループ 営業推進本部
本部長

行動喚起を促す媒体として郵送DMが再評価されています。データに基づきOne to Oneで表現を変えられること、手元に残る媒体であること、誌面からWebに誘導してアクションを計測する等、「モノ」として届くDMの訴求パワーをデジタルテクノロジーが引き出すことで広告効果を最大化する事例が増えているのです。

Pontaポイント経済圏の莫大なをリアル消費行動データから「顧客化する可能性の高い消費者」を見つけてアプローチした新規顧客創造の成功事例と共に、デジタル時代のいまだからこそDMを活用すべき理由をお伝えします。

HP:https://idm.loyalty.co.jp/

なぜUGC?もっとLTV! 購買行動の変化に伴うUGC活用とCRM戦略

株式会社電通ダイレクトマーケティング

麻生 敬太 氏
株式会社電通ダイレクトマーケティング
ECソリューション開発部
Webプロデューサー

末次 一子 氏
株式会社電通ダイレクトマーケティング
CRMコンサルティング部
部長

近年SNSの利用度が高まったことで、消費行動に変化が起きています。以前ならユーザーは商品・サービスの購入前にTV番組や検索エンジンで情報収集していましたが、現在はよりリアルな情報を入手できるSNSの投稿による影響が大きくなってきました。

本講演では、消費行動の変化や動向、そしてUGC(ユーザーによるコンテンツ)を活用した集客の成功事例などをお話しするとともに、さらにUGCで集客したあとに展開するべき、CRMを使った顧客をロイヤル化させるコミュニケーション手法について、事例を交えて紹介します。

HP:https://www.ddm-dentsu.co.jp/

リアル導線メディアにおける1to1コミュニケーションの新しい世界」

株式会社メトロアドエージェンシー

鈴木 美緒 氏
株式会社メトロアドエージェンシー
媒体本部 媒体戦略局
戦略企画部

富田 瑛子 氏
株式会社メトロアドエージェンシー
媒体本部 媒体販売局
駅メディア部

都心を走る地下鉄「東京メトロ」は、都民の暮らしを支える「動脈」で、1日にのべ724万人(2016年度)が利用するため、広告メディアとしても強い力を持ちます。そのリアル導線メディアにおいて新たな価値の創出への取組みも始まっています。

OOH×デジタルの可能性により1to1コミュニケーションの新しい姿もそのひとつです。また宣伝会議協力のもと、東京メトロの交通広告メディアを活用したアイデアを募集する広告賞「Metro Ad Creative Award」も3年目を迎えます。“Metro Ad Creative Award”は、これからの新しい交通広告の価値を創造することを目的とした広告賞です。

移動手段として役割を担う「電車空間」の概念を飛び越え、人や地域との新たなコミュニケーションの場を生み出していく可能性がある本アワードの取り組みについても、お伝えいたします。

HP:https://www.metro-ad.co.jp/

企業が向き合うべき動画資産活用の最大化とは?-ブリヂストン様の事例を踏まえて-

ブライトコーブ株式会社

北庄司 英雄 氏
ブライトコーブ株式会社
VP, Business Development

垂水 伸浩 氏
株式会社ブリヂストン
広報部 広報第3課
課長

動画マーケティングと言われて10年以上が経過しましたが、動画の種類を「動画広告」や「話題になる動画」だけにフォーカスが当たりがちな状況ですが、本来、動画の種類と目的は多く存在します。なかでも最近は経営の基盤となる従業員やステークホルダーへの情報伝達手段として最も有効な手段としても見られています。

企業が取り組むべき動画資産の有効活用の方法と、昨今注目されるインナーマーケティングという領域の中でも有効性とその活用方法を実際のブリヂストン様のケーススタディとともにご紹介します。

HP:https://www.brightcove.com/ja/

社会動向と生活者の本音をSNS分析!ブランドコンサル視点のコミュニケーション設計

株式会社サイバー・コミュニケーションズ

山崎 浩人 氏
株式会社サイバー・コミュニケーションズ
データ・ソリューション・ディビジョン
ブランド・コンサルタント
ブランド・マネージャー認定協会 アドバイザー

社会の変化が激しく、情報もより複雑化している昨今、SNSが核となった社会現象例も出てきた。これまで主に「拡散ツール」として活用されてきたSNSだが、元々はマスメディアや調査では見えづらくなった社会の実態や生活者の本音が溢れている。

多くの大企業のブランド戦略やグローバル戦略のコンサルティングをしてきた講演者が、「大きいが見えづらい社会動向を読み、小さいがリアルな生活者の本音を洞察する」というソーシャルリスニングの本質を活かしたこれからのブランド・コミュニケーション設計を構想する。

HP:https://cocomimi.jp/


セミナー・展示会のお申し込みはこちらから