「戦略PR」の提唱から約10年。未来のマーケティングPRはどこへ向かうのか。「ブームをつくる」「時代に名前をつける」というPRの役割の変化について、最前線を見てきた嶋浩一郎氏、新世代を牽引する三浦崇宏氏が語り尽くす。
※本対談は2019年11月号『広報会議』の特集「効くプロダクトPR」内に掲載されたものです。役職は取材当時（2019年9月）
（左）博報堂ケトル 代表取締役社長 嶋 浩一郎氏
（右）GO 代表取締役 PR／Creative Director 三浦崇宏氏
（右）GO 代表取締役 PR／Creative Director 三浦崇宏氏
Yahoo! の配信媒体見直しが転機
─昨今のマーケティングPRの潮流についてどう見ていますか。
嶋：
海外の広告賞で、PRの分野でも社会課題を解決する仕事が大きく評価されるようになってきたと感じます。
2019年のカンヌライオンズPR部門グランプリ「THE TAMPON BOOK」（ドイツ）
は19％の消費税が課される生理用品を消費税7％の本の付録として添付し、「生理用品が高額で困っている」という女性たちの悩みを解決した点が評価されました。
三浦：
ここ数年で「戦略PR」を拡大解釈したような、安っぽい「バズる」PRは完全に死にましたよね。それはPRにとって、とても良いことだったと思います。
嶋：
そうだね。きちんとワークしない「戦略PR」は駆逐されたね。社会記号とセットにして商品を紹介するリリースを送って、それをごく一部のネットメディアが書いてYahoo! ニュースに転載されると、「ほら、皆が話題にしているでしょ。御社の商品は世の中の新しいトレンドとして認知されました」みたいな、いい加減な戦略PRはもうなくなったよね。
三浦：
2016年にYahoo! ニュースが「Yahoo! JAPAN メディアステートメント」を定め、配信元のメディアを大幅に絞ったことが、偽の戦略PRが廃れる大きなきっかけになりましたね。
嶋：
その当時ってリリースをもとに「◯◯男子」「若者の◯◯離れ」「◯◯現象に注目」みたいに、大して流行していないことを「現象」として名づけて、安易にネットニュースとして流す一次取材をしないウェブメディアが跋扈していた。でもそんなPRはとても表層的だった。
